世界経済の行方は、米国にかかっている

 世界的に金融市場が動揺している。その中、活路として期待されるのが、危機から6年で奇跡的と言ってよい立ち直りを見せた米国経済が、強靭さを発揮し続けて、世界経済の成長の支えとなることであろう。だがその米国経済は、成長の持続は期待できるものの、世界経済を強く牽引できるまでのパワーは期待できそうにない。

米国経済指標は強弱が交錯
だが全体としては鈍りだしている

 米国の経済指標を見ると、強いものは非常に強く、一方で、弱いものは非常に弱い交錯状態で、非常に悩ましい。

 まず、非常に強い典型例が、失業率の低下と自動車販売である。失業率は4.9％まで低下した。いわゆる摩擦的失業＊などがあるので、失業率はゼロにならず、この4.9％という数字は、完全雇用を達成しているとみなしてもよいほどである。

 また、自動車販売も年率1700万台ぺースで、ブーム期の数字である。米国の自動車需要の変動は、雇用情勢、金融情勢、そしてガソリン価格で説明できる。これらの動きは、実際の自動車販売に先行するので、自動車販売の好調は、この先も持続すると見込まれる。

 何よりも注目しなければならないのは、2007～2008年の危機からわずか6年ほどで、重い試練を克服し、右肩上がりの経済を取り戻した強靭さであろう。

 一方で、ここへきて弱い指標も気がかりになっている。大きな心配は、ＩＳＭ製造業景気指数が、低空飛行の後に、分岐点の50を割り続けていることである。製造業の米国経済に占めるウエイトは低いので、この数字の低下を気にかけるべきでないという議論もあるが、同意できない。

 第一に、製造業のウエイトは随分前から下がっているが、それでも、過去においてはこの数字が50を割り続けると、経済全体が2期連続マイナス成長の景気後退に陥っている。第二に、雇用が順調に拡大し、原油価格の低下という追い風も吹いていて、金融政策も未曽有の緩和をわずかに修正しただけであるのに、なぜ、これまでの減速を見るかの理由の説明が曖昧なことである。

＊転職や新たに就職する際に、企業と労働者が持つ情報が不完全であることや労働者が地域間を移動する際に時間がかかること等により、発生する失業