こうしたケースでは、健康保険に申請すれば、所得区分を見直してくれて、あとで払い戻しを受けられる。知らないとそのままになってしまうので、ぜひとも覚えておきたい高額療養費の裏ワザだ。

「この4月に就職したけれど、昨年は学生で収入がなかった」「昨年まで専業主婦だったが、正社員になって自分で健康保険を払うようになった」という人で、就職後すぐに入院や手術をして高額な医療費がかかった人は、このケースに該当する可能性が高い。心あたりのある人は、健康保険に確認してみよう。

 ただし、現在の収入が「ア」「イ」の高所得層に分類されていると、たとえ前年の収入がなくても、所得区分の見直しは行われない。

 裏ワザの対象になるのは、現在の収入状況が「ウ」「エ」の人で、前年の所得がそれよりも低い場合だ。高所得層は、現在の収入状況で判断されるので注意しよう。

加入する健康保険の
保障内容をチェックしよう

 所得区分が「ア」「イ」になると、高額療養費の限度額も高くなる。いくら収入が高くても、病気のときに、20万~30万円などまとまったお金を支払うのはつらいものがあるかもしれない。

 だが、月収53万円以上の高収入を得られるは、大企業に勤めるサラリーマンが多い。

 実は、大企業の会社員が加入する組合健保には、法律で決められた給付に加えて、独自の保障を上乗せする「付加給付」がある。なかには、高額療養費の限度額が所得に関係なく2万円など、手厚い保障を用意しているところもあるのだ。

 勤務先の健康保険に、こうした充実した付加給付があれば、本来の高額療養費の所得区分に関係なく、医療費の自己負担は低く抑えられる。医療費の心配はほとんどないといっていいだろう。

 健康保険は国の制度だが、具体的な保障内容は加入している健康保険で変わってくる。自分が加入する健康保険には、どのような保障があるのか知っていると、いざというときにも慌てないで済む。

 今年入社したばかりの新入社員は、入社時に配られる福利厚生のハンドブックや社員専用サイトなどで、健康保険の保障内容を確認しておこう。