手術や入院が必要な病気で
「必ずかかるお金」はいくらか？

子どもの教育費を
「不測の出費」にしてはいけない

 前回は「年に50万円の貯金では老後貧乏を避けられない」というタイトルで、現在の年間貯蓄額に基づいた貯蓄残高の将来予測について書いた。その後、知り合いから「コラムを読んで昨年の貯蓄額を調べたら、100万円に大きく届いていなかった。このままではマズイと実感」といった感想が複数寄せられた。

「100万円未達成組」の多くは40～50代。若い世代のように収入が少なくて貯まらないのではない。収入はそこそこ高いが、子どもが中学生以上になると教育費が家計を圧迫しているのが主要因のようだ。

 子どもが小学生で、今のところ順調に貯められていたとしても、私立中学受験を考えているなら注意が必要だ。私立中学に進学すると、学費その他で年120万円程度かかる。1人でも年120万円、2人なら240万円を覚悟しなくてはならない。

 今現在、年間240万円以上貯められていないなら、進学後は家計が赤字に転落することになる。そこに気がつかずに私立受験を決めてしまう家庭が多いのが現状だ。くれぐれも「ちょっと先」を予測することを忘れずに。教育費は卒業するまでかかり続けるのだから、「不測の出費」にしてはいけないのだ。卒業するまでの間も貯蓄できる家計なのかを十分にシミュレーションする必要がある。

 堅実な“貯め読者”は「年50万円しか貯金できない人なんて、あり得ない！」と思うかもしれないが、貯蓄額や家計状況は本当に人によってさまざまだ。高収入でも年間収支が赤字の人もいれば、共働きで1人分の給料で生活し、一方の手取り額（年400～500万円）を丸々貯蓄している夫婦もたまにいる。

 日常会話で自分のお金の話を詳細に話す人はまずいないため、他人の家計については知るよしもない。「比較のモノサシ」を持っていないため、みなさん自分が「スタンダード」と考えている。プロから見て危険ゾーンにいる読者に警鐘を鳴らしていくのがこのコラム。「年50万円の貯金」は危険ゾーンなので、該当する人は「危機感」を持って改善してほしい。

 さて前回のコラムでは、最後に私の折れた歯の治療費（ウン十万円！）を例にとり「貯蓄目標額を決めたとしても、不測の出費が発生することもある」と書いた。今回は、医療費はどの程度まで予測でき、不測の出費にはどんなものがあるのかを考えてみたい。