藤田悠

「人事が、また余計なことを……」「これって、やる意味あるの……？」──人事施策は、しばしば、現場からそんな冷たい視線にさらされる。せっかく、予算や時間を投じて準備をしたのに、経営陣は乗らない。現場も動かない。なぜ、人事の打ち手は、これほど高い確率で“スベる”のか──？ その背景にあるのが、「理論」と「実践」のあいだに横たわる深い断絶だ。その溝をどう埋めるかをテーマにしたのが、新刊書籍『圧倒的成果を生む 人事施策の考え方』（テオリア）である。著者は、リクルートや面白法人カヤックなどで人事・事業の両面を経験してきた浜岡範光さん。浜岡さんと同じく組織人事コンサルタント、エグゼクティブ・コーチとして活動し、『チームが自然に生まれ変わる』（ダイヤモンド社）などの著書でも知られる李英俊さんとの対談を通じて、人事施策が失敗する「4つの典型パターン」と、その乗り越え方を紐解いていく。

「学びをやめない大人ほど幸せである」――これは、立教大学・中原淳教授、パーソル総合研究所、ベネッセ教育総合研究所の共同研究（ビジネスパーソン9600名への調査など）で得られた仮説だ。同調査では、「勤務先以外での学習や自己啓発を何も行っていない」と回答した日本人の割合は52.6％で、調査対象18カ国のなかで「ダントツ1位」の数値だったという。「学ばない上司」のもとでは「学ばない部下」が育ち、「学ぶ上司」のところでは「学ぶ部下」が育つようだが、「学びたいのに学べない……」と悩む人たちの理由は何か？ 調査結果などをまとめた書籍『学びをやめない生き方入門』の編集者である藤田悠さんによる、「HRオンライン」への特別寄稿をお届けする。

近年、企業内に蓄積されたさまざまなデータを活用し、より客観的な意思決定を目指すピープルアナリティクスなど、「データドリブンな人事施策」への注目が高まっている。ただし、その実践には課題も指摘されている。たとえば、人事チーム内に「データ分析の専門家」がいなければ、多くの企業はその作業を“外注”することになる。しかし、業者が提供するサーベイや分析ツールを活用しても、「分析結果を眺めて終わり」になってしまうケースも少なくないのだ。「本当に意味のある分析をしたいのなら、日本企業は“データドリブン人事の内製化”を目指したほうがいい」──そう指摘するのは、さまざまな企業とコラボレーションしながら、リーダーシップやチームワークの研究を日米で行ってきた早稲田大学准教授の村瀬俊朗さん。データに基づいた人事施策を「素人集団」が自前で実現するにあたっては、いったいどんな思考法が必要になるのか──？ 具体的な成功事例とともに、そのコツを聞いた。