音なぎ省一郎

テレビやパソコンのように、一見「あたりまえ」に身の回りに存在する製品のデザインに、デザイナーはどう関わっているのか――。5月12日、公益社団法人日本インダストリアルデザイン協会（以下、JIDA）が、デザイナー向けプラットフォームを運営するビビビットとのコラボレーションでオンラインセミナー「新たな“あたりまえ”をつくるデザインのヒミツ」を開催。製造企業のデザインの現場で活躍する5人の若手デザイナーを講師に招き、デザインを志す学生ら約300人が参加した。

気候変動問題は、その多くが人間活動に由来するものであり、持続可能な環境づくりは人類共通の喫緊かつ最重要の課題である、という認識はもはや世界のコンセンサスだ。しかし、2021年7月に日本の国公立大学として初めて「気候非常事態宣言」を発出した東京都公立大学法人の理事長・山本良一氏は、気候科学の知や技術を生み出す最前線である「大学」の動きが遅い、と警鐘を鳴らす。今大学が社会から求められている新たな役割を聞いた。

東京都立大学、東京都立産業技術大学院大学などを統括・運営する東京都公立大学法人は、2021年7月に国内の国公立大学では初めて「気候非常事態宣言」を発出した。国連環境計画（UNEP）によれば、世界で7000以上の高等教育機関が気候非常事態の共同宣言に合意したとされるが、日本の大学での宣言はわずか4つ。機運が高まらない中、首都における公立大学が手を挙げた意義とはいかなるものか。東京大学名誉教授で、同法人理事長を務める山本良一氏に聞く。

リモートワークが進み、社員のエンゲージメントの維持・向上が企業にとって大きな課題となっている。そうした中で、「遊び」を通じて深い相互理解と学びを生みだすオンライン研修サービスで、大企業からひっきりなしの依頼を集めているのが2013年設立のスタートアップ、プレイライフだ。コロナ禍にありながら、事業拡大のための資金調達に成功し、さらには2023年の上場を目指すという同社のビジネスモデルと、その先に広がる新市場を探る。