創業以来の“スポ根文化”と事業改革で激戦市場の勝ち残りを目指すビックカメラ。今後の戦略を、宮嶋宏幸社長に聞いた。（聞き手／「週刊ダイヤモンド」編集部 新井美江子）
ビックカメラ社長 宮嶋宏幸Photo by Kazutoshi Sumitomo
若いメンバーがスポーツ感覚で競い合い、いろいろなアイディアを出しながら販売していく。これがビックカメラです。当社は客数が非常に多いので、販売員のお客様との接点が多い。ですからすぐに業績結果が出るんです。他店でも導入できる成功事例は写真で紹介されますし、表彰制度もあるので、自分たちでライバルを決めたりして競い合います。
店長が「どこどこの店の誰々に負けるなよ」などとけしかけたりすることもありますね。店長は異動が多く、早ければ1年で店舗が変わる。そうするとだいたい、どこの店にどういったメンバーがいるかわかるんですね。
業界の再編は今後たくさんあると思います。当社と郊外型量販店との提携なども、都市型と郊外型の特徴をバランスよく併せ持ったかたちとなり、そのことが両社にとってメリットになるなら、今後も可能性はあります。
昨年、エディオンとの資本業務提携を解消したいちばんの理由は、エディオンはいろいろな事業会社をグループの中に置きたいという意向が非常に強かったことです。それが当社にとってプラスなのかという疑問がありました。
