米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のジャネット・イエレン議長とスタンレー・フィッシャー副議長は、10月中旬に相次いで注目すべき講演を行った。日本銀行の黒田東彦総裁による最近の発言と比較すると興味深い点が多々出てくる。
バーナンキ前FRB議長、ドラギECB総裁、サマーズ元米財務長官らの“師匠”である経済学者、フィッシャーFRB副議長の言葉は重い Photo:REUTERS/アフロ
2人の講演に共通するテーマは、「過去の米国の景気回復局面に比べて、なぜ今回の利上げペースは非常に遅くなっているのか」という点にあった。しかし、強調するポイントには違いがあった。
イエレン議長は「ヒステリシス効果」という概念を用いた。過去に起きた現象に影響を受けていることを意味する言葉だ。2008年以降の大不況のショックは、現在も米国の人々の行動を慎重化させている。それを打ち消すには、強い総需要と人手不足状態を伴った「高圧経済」が一時的に必要ではないか、と彼女は問題提起した。
これは年内の利上げの可能性を否定するものではないが、高圧状態を望むのならば、17年の利上げペースも非常に緩やかなものになるだろう。しかし、ＦＲＢ議長が「高圧経済」という刺激的な言葉をあえて使うのは危険な面がある。
マーティン・フェルドシュタイン・米ハーバード大学教授は、ＦＲＢの超低金利政策が持続不可能なほどの資産価格の上昇を招いていると警告しているが（米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」10月8日）、イエレン議長の発言は火に油を注ぐ恐れがある。
ヒステリシス効果への対処には経済のオーバーシュート（行き過ぎ）を一時的に許容すべき、という考え方は、9月21日に日銀が発表した「総括的な検証」と似ている。日銀は、日本でインフレ期待が思うように上昇しないのは過去の経験に引きずられているからであり、それ故にインフレ率が目標（2％）をオーバーシュートするまで金融緩和を続けると宣言した。
