今回から関西版も作成している。関東版の平均中古騰落率が-3%なのに対して、関西版は-7%とやや低い。ランキングはこの平均値までをコラムでは表示することとし、これ以外は「住まいサーフィン」に詳細を掲載している。

 ブランド1位が「ジオ」の阪急不動産となっており、ブランド・売主ともに中古騰落率はプラスとなっている。阪急電鉄系であることから、地域貢献や豊かな暮らしへのコミットメントは長年の開発実績から定評があり、財務基盤の強さもあることから、関西でのブランド評価は確立しており、安心感がある。

 共同売主と手がける物件は今回の対象外だが、ジオタワー西宮北口は60%以上の値上がり、ジオタワー高槻ミューズフロントは30%以上となっており、値上がりしやすい物件属性ではブランド力が最大化される傾向にある。実際、ジオシリーズの価格帯は平均4500万円と今回のサンプル平均の3350万円を大きく上回っている。

 このほか、関西では地域特化した会社も多く、睦備建設(主に京都で事業)、近鉄不動産、日商エステムなどが上位にランクインしている。

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値下がりしにくい
資産価値こそブランド力である

 リクルートの契約者調査によると、ここ最近の10年で、マンション購入する際に資産価値を気にする人が増え続けている。資産価値が下がりにくい法則性も拙著などで知れ渡るようになった。駅近タワーが周辺相場からかけ離れて高く販売されるケースが出るなど、供給者側も学習効果を発揮し始めている。つまり、新築価格は価格の下がりにくい法則性を織り込み始めていると考えた方がいい。

 そんな中で、総じて中古価値が下がらない理由は、プランの良し悪しに左右される傾向が強くなっているように思われる。都心であっても、当初つくり込まれたプランがその立地や購入ターゲットに当てはまらなければ、価格は軟調になっている物件が多く見られるのがその証拠である。

 こうして今回見たように、値下がりしにくいことはブランド力の最大のバロメータ―であると考えている。デベロッパーの叡智は時を経て証明されるのであり、現在知り得ることは、過去の物件の実績が最も当てにしやすい目安と考えていただきたい。