3月11日の東日本大震災後、原発事故、電力供給への懸念もあり市場の不透明感は高まった。しかし震災後の3日間で、ＴＯＰＩＸが終値ベースで17.6％下落したものの（震災前日から安値の3月15日まで）、その後は反発し、31日までで震災後の下落分の約3分の2を回復した。

　原発処理の長期化や余震もあり、まだ相場は予断を許さない状況である。しかし、市場は足元の景気や企業業績の落ち込みよりも、将来に向けた業績回復を期待していると見ている。したがって、銘柄選別においても将来の業績を評価する投資尺度に注目したい。そして足元では企業の成長などの方向性が不明確な場面であることからも、バリュー（割安）指標を用いるべきだと考えている。

　では、具体的にどのバリュー指標に注目したらよいか。バリュー指標は大きく、企業の資産をベースとしたＰＢＲ（株価純資産倍率）系指標と、利益をベースとしたＰＥＲ（株価収益率）系指標の二つに分けられるが、今後しばらくはＰＥＲ系指標が効果的と見ている。

　その理由は二つある。第1に、足元の投資家の注目が景気や企業業績の先行きに向かっていることである。投資家の視点が利益に集まる場面では、利益を用いたバリュー指標の評価が高まると考えられる。

　そして第2に、日本企業の純資産価値への世界標準での信頼性に確信が持てないと見られる点だ。原発問題の長期化などで生産拠点の海外シフトが加速するかもしれない。将来の日本企業の純資産価値に対しプラスの見方はしにくい状況にある。それゆえ、ＰＢＲをベースとした銘柄選別の効果は期待しがたい。