不調を感じていても、年齢が若いためまさか自分が認知症だと気がつかないケースもあります（写真はイメージです）
現役ビジネスマンも
他人事ではない「若年性認知症」
近年、高齢者の認知症患者の増加と相まって、64歳以下で発症する若年性認知症が注目されている。認知症は、「一度正常に発達した認知機能が後天的な脳の障害によって持続的に低下し、日常生活や社会生活に支障をきたすようになった状態で、それが意識障害のない時にみられる」（日本神経学会のガイドライン）と定義されているが、この症状に現役のビジネスマンが直面することがあるのだ。
しかも、その発症者数は増加の一途をたどっている。
厚生労働省が2009年に5県2市を対象に行った調査では、若年性認知症の患者数を約3.8万人と推定している（「若年性認知症の実態と対応の基盤整備に関する研究」による推計値）。厚労省の調査は続いており、2017年度から3年をかけて3回目の全国実態調査を行う方針だ。
また、社会福祉法人のコールセンターに寄せられた若年性認知症にまつわる相談件数は、10年には1055件だったが、15年には2240件と2倍以上に増加し、過去最高となった。増加する患者への対策の一環（厚労省の新オレンジプラン）で、各都道府県に相談窓口が設置されたため、16年に相談件数がようやく減少した。
もしも自分が、あるいは家族が若年性認知症となってしまった時には何が起きるのだろうか。仕事は？ 介護は？ 普段の生活は…？ “前兆”の症状と若年性認知症の問題点について次ページを参考に確認してほしい。
