半導体事業をめぐり、ソニーと東芝の道は正反対に分かれた。右はソニーの山形工場、左は東芝メモリの四日市工場 Photo:DW

 巨額投資の半導体事業を抱え込むべきか否か──。東芝が半導体事業を売却した一方で、2018年3月期に20年ぶりの営業最高益を計上したソニーは、今後も半導体事業に継続投資する姿勢が鮮明だ。

 ソニーは5月22日に公表した中期経営計画で、今後3年で累計2兆円以上の営業キャッシュフロー(金融部門を除く)を稼ぎ出す目標を掲げたが、このうち半導体中心の設備投資には1兆円もの資金を充てる方針だ。

 3年で稼ぎ出すキャッシュフローの源泉は主に三つある。まずは「プレイステーション(PS)4」に代表される、ゲームユーザーを会員とするネットワークサービス。それと、定額のストリーミング配信向けに収益力を高めている音楽コンテンツも安定的なキャッシュの創出源となる。

 また、テレビやカメラといったエレクトロニクス事業の採算も改善しており、「今後の成長資金を生み出すキャッシュカウ」(吉田憲一郎社長)と位置付ける。

 ソニーは、これらグループ全体で稼ぐ豊富なキャッシュを半導体事業に惜しみなくつぎ込む。