2020年度からの新学習指導要領で必修化される小学校でのプログラミング教育。アフタースクールでも、プログラミング教室の数は急増しているが、果たして今後、プログラミング教育はどのようになっていくのだろうか？
少子化でも5年間で6倍に増加！
子ども向けプログラミング教室
少子化にも関わらず、プログラミング教室は急増。一方で肝心の学校教育現場の対応は遅れ気味だ
2020年度からの新学習指導要領で小学校のプログラミング教育必修化となる。安倍政権は、プログミング教育等によるＩＴ人材の育成が、これからの日本の経済成長戦略に不可欠として、学校教育での対応を進めているのだ。
そして、このプログラミング教育の波は、民間の学習塾や教材メーカーなど、子どもの教育業界を刺激した。少子化が進む中、新たな事業展開が生き残りに必須となっている教育業界にとっては、見逃せない大波なのだ。
アフタースクールでも、子どもにプログラミングを教える教室は急激に増えている。資格取得や専門教室を展開するヒューマンアカデミーや学習塾の明光義塾、家庭教師のトライなど知名度の高い私塾から、模型のタミヤや阪神電鉄、ＪＲ東日本、東京メトロといった異業種による新規参入まで、教室を運営する会社は幅広い。
ＧＭＯメディアによるプログラミング教育のポータルサイト「コエテコ」が、経営コンサルティングの船井総合研究所と共同で調査した「2018年 子ども向けプログラミング教育市場調査」によると、2013年に750だったプログラミング教室の数は、2018年には4457と約6倍に増え、2023年にはその数が1万1127に達すると予測している。
プログラミング教室推移（「コエテコ by ＧＭＯ・船井総合研究所」調べ）
