機械化しても雇用は維持
生産性や競争力の低下招く

 OECDでは、米国、EU、日本の3ヵ国について、2002年から2014年まで、スキル別の職業ごとの労働者比率の変化について計算している(図表5)。

スキル別の職業ごとの労働者比率の変化(米国、EU、日本、2002年から2014年まで)
注)例えば、米国における(高スキル労働者数)/(全労働者数)について、2002年の値と2014年の値を比較すると、2014/2002=+7%増となっていることを示している 拡大画像表示

 3ヵ国を比較すると、米国が最も変化が大きく、日本が最も変化が小さい。

 米国の企業は、2002年以降、中スキルのルーティン業務の労働者を解雇してきただけでなく、中スキルの非ルーティン業務の労働者も解雇してきた。

 その一方で、高スキル者を自社内で養成したり、新規雇用を増やしたりするなど、高スキル者の獲得に努めてきた。

 米国と比較した日本の特徴は、本来は機械化を進めて解雇できたはずのルーティン業務の雇用者でも、ほとんど解雇していないことだ。

 さらに日本と米国との大きな違いは、日本企業は高スキル者の獲得や養成にほとんど無関心だったように見えることだ。