「幸せな従業員イコール幸せな投資家」という図式はどうやら公認されたようだ。特にハイテク企業にあてはまる構図となっている。米ドラッカー・インスティテュートによると、過去1カ月、1年、3年、5年のいずれの期間でも、社会的価値の高い企業の株式はS＆P500種指数を上回るリターンを上げた。2019年の年初来リターンは、社会的価値の高い企業が17.4％、S＆P500種は14.7％となっている。ドラッカー・インスティテュートは今年2月、S＆Pダウ・ジョーンズ・インディシーズと共同で「企業有効性インデックス」を立ち上げた。この指数は多くの業界にまたがる100社で構成され、時価総額の中央値は410億ドル弱となっている。構成企業は過去6年のリターンがトップクラスの銘柄だ。ハイテク企業は構成比率が34％と最も高く、評価項目の加重平均に基づく上位10社のうち8社を占めている。アップル、マイクロソフト、グーグル親会社のアルファベットもこれに含まれる。