その他のトップ10企業を見渡すと、世間の「高年収」というイメージ通り、総合商社も負けていません。5位の三菱商事(1589.1万円)をはじめ、6位に伊藤忠商事(1507.9万円)、8位に三井物産(1413.5万円)、10位に丸紅(1375.0万円)と、4社がその名を連ねました。

 さて、11位以降をご覧いただく前に、ここで今回掲載したランキングの算出方法を解説したいと思います。

 まず今回のデータは、「有価証券報告書」(有報)で公開されている提出会社の平均年間給与(年収)を基にしています。対象期間は2018年7月~2019年6月期としました。

 ただし、この公開データは各社の従業員の平均年齢がばらばらであるため、本来は横並びで比較することができません。従業員の平均年齢が高いほど年収も高くなりがちだからです。

 そこで、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(2018年)を基に、8業種(建設、製造、情報・通信、運輸、商業、金融・保険業、サービス、その他)の賃金カーブを多項式モデルによって作成。それを各社のデータに当てはめて、40歳時点の推計年収を求めました。

 このようにして比較可能なデータとして整備してはいるものの、このデータにはやっかいな「クセ」がいくつかあります。持ち株会社(ホールディングス)と事業会社が混じっていることです。

 持ち株会社として上場している企業の中には、経営企画や人事系など、少数の幹部社員のみしか在籍していないところがあります。すると、その企業の実態よりも年収が高く出てしまう恐れが強いです。そのため、有報の提出会社が100人未満の会社はランキングで除外しています。

 一方で、公開年収が低い企業の中には、一般社員よりも年収が低い契約社員を含めている場合があります。他にも、定年退職者の雇用を積極的に進めているビル管理業系の企業や、地方に本社を構える企業も年収が低くなる場合があります。

 こうした事情を踏まえて、以降のランキングをご覧ください。参考までに決算期時点の従業員数も掲載しています。

 それでは、ランキング11位以降を一挙公開です!