引きこもる原因は、28%余りが「職場不適応」でもっとも多く、「病気」が25%、「人間関係の不信」が約22%と続く。性別では、男性が約7割を占め、年齢では30~34歳が群を抜いて多く、44%にも上った。調査していない35歳以上も含めれば、水面下には、かなりの数の引きこもりがいることは間違いない。

 都が行っている引きこもり電話相談の対象者は、「6人に1人以上」が40代。50代以上からも、メール相談が寄せられている。国も今年から若者自立塾や地域若者サポートステーションの対象年齢の上限をおおむね「35歳未満」から「40歳未満」に引き上げた。

 約30年にわたって、引きこもりの追跡や本人への面接を行ってきた明星大学人文学部の高塚雄介教授(臨床心理学)は以前、記者の取材に、「これまで引きこもりになりやすいのは、不登校経験者と言われてきました。しかし、実際には、3分の1以下に過ぎない。最近の引きこもりは、一旦は就職するのに、どこかでつまずいて、やがて働こうというエネルギーもなくなってきて、引きこもり状態に陥っている」と説明していた。引きこもりは一時期「思春期の心の病」などと位置付けられたこともあったが、必ずしも思春期の問題だけでは説明がつかなくなってきているのではないか。

 引きこもりや就労支援の支援団体に問い合わせたり、訪れたりする相談者もまた、最近高齢化が目立つようになったという。それも、本人がコンビニに買い物に行ったり、図書館に行ったりできるのに、仕事をしようとしないとして、親や家族が心配して相談に来るケースが少なくない。引きこもりは、社会人を中心に、より高齢化しながら浸透しつつある。

35歳以上の「引きこもり」を
隅に追いやった“ニート”

 一方、元々困難な度合の強かった「引きこもり」をますます隅に追いやる結果になってしまったのが、「ニート」という言葉だ。04年頃に登場した「ニート」は、その得体のしれないイメージとともに流行していき、引きこもりも、ニートの中に一緒くたにされてきた。しかし、国はとくに根拠もないまま、ニートを「34歳まで」と定義したため、救済を求めようとした35歳以上の引きこもりが、行政の窓口を訪ねても、「年齢が対象外」「ハローワークへ行かれたらいかがですか?」などと断られ、たらい回しのような状態で排除されてきたという。