4カ月前、多くの米国企業では自宅に戻った従業員が驚くべきことをやってのけた。動揺する様子もなく、仕事をこなしたのだ。子どもの世話をしたり他のことに気を取られたりしながらも、従業員が自宅できちんと仕事をしたことに企業の幹部は目を見張った。ツイッターやフェイスブックなどは長期的な在宅勤務の活用を早速表明した。物理的なオフィススペースを完全に廃止することにした企業もある。ところが在宅勤務という実験が長引くにつれて、マイナス面が見え始めている。プロジェクトにはこれまで以上に時間がかかるようになった。研修はやりにくいし、新たな従業員を採用して会社に溶け込めるようにするのに手間がかかる。一部の経営者には、従業員と会社とのつながりが薄れていると感じている人もいる。若い従業員がオフィスで同僚の隣に座り、仕事のやり方を吸収していたときと同じペースで育たないのではないかと心配する上司もいる。
在宅勤務のマイナス面懸念、再考する米企業
プロジェクトが遅延、社員研修にも苦労 「長続きしないだろう」
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