海水浴場の開設率は
全国平均で59.4％止まり
海水浴シーズンが到来したが、新型コロナウイルスの感染者が全国的に急増する中、海水浴場の開設中止が相次いでいる。砂浜や更衣室、海の家などで密閉、密集、密接の“3密”状態の回避が難しいことが、最大の足かせとなっている。
また、監視や救助に当たるライフセーバーの確保が厳しい事情もある。ライフセーバーの中心は大学生のアルバイトだが、コロナ禍で休校が続いて夏休みが短縮されたり、就職活動時期がずれ込んだりした影響が出ている。
海上保安庁の調査（7月16日時点）によると、全国の海水浴場1156カ所のうちオープンする（開設の検討も含む）のは687カ所で、開設率は59.4％にとどまっている。
今回は、「海水浴場開設率・都道府県ランキング」をお届けする。海上保安庁が取りまとめたデータを使って、都道府県別に今夏の開設状況を詳しく見ていく。それぞれの特徴を見る際に、重要になるのは新型コロナの感染者数だ。併せて確認していきたい。
それではランキングトップ5をチェックしよう。
神奈川を起点に不開設ドミノ
茨城、千葉も海水浴場ゼロに
今夏、海水浴場を一カ所も開設しない都道府県は五つあった（7月16日時点）。茨城（開設を断念した海水浴場の数は18カ所）、千葉（同68カ所）、神奈川（同27カ所）、徳島（同6カ所）と大阪（同4カ所）の5府県である。
新型コロナの累計感染者数（8月5日午前0時時点）は茨城県が334人、千葉県が1874人、神奈川県が2754人、徳島県が32人、大阪府が4720人となっている。
首都圏は東京都（同1万4022人）の感染急拡大もあり、開設率ゼロの県が広がるのも無理はないだろう。実は、その起点となったのが神奈川県だった。
