清水理裕

ソニーグループは、かつての看板だったテレビ事業を分離し、ゲームや音楽、映画を軸とする総合エンターテインメント企業への転換を一段と鮮明にしている。足元の業績は絶好調で、今期は営業利益、純利益共に過去最高を更新する見通しだ。そんなソニーの中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内ランクを独自に試算。その結果、同社ではOBが「負け組」だった。一方、現役の中で「勝ち組」になったのは一体どの世代か。

AI投資とデータセンター需要の拡大が、情報・通信大手の経営戦略を大きく変えつつある。ソフトバンクグループは米オープンAIへの巨額投資で純利益が3兆円を超え、KDDIは通信に金融やデータセンターを重ねて増益を確保した。一方、野村総合研究所は海外子会社の減損が直撃し、NTTはNTTデータグループの完全子会社化と社名変更で海外勝負へとかじを切る。今回は情報・通信大手5社を取り上げる。各社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、KDDIは全世代が横並びとなった一方、NTTデータはOB世代が優位、ソフトバンクグループ、野村総研、NTTはシニア社員が勝ち組となった。

資源安の逆風が吹く中でも、大手商社の業績は一様ではない。丸紅は2025年4～12月期に増益を確保し、通期予想も上方修正した。三菱商事と三井物産は減益、伊藤忠商事は非資源を軸に最高益を更新し、豊田通商も自動車関連の強みを生かして増益を確保した。今回は大手商社5社を取り上げる。各社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、5社とも若手の社員が勝ち組で、OB世代が割を食う共通点が浮かび上がった。

食品業界では値上げの浸透で収益改善が進む一方、各社の成長の軸は大きく異なる。JTは紙巻きたばこの値上げ効果で最高益の更新が続き、味の素は半導体向け電子材料が業績を押し上げる。明治ホールディングスは食品が底堅い一方で中国事業が重荷となり、日清食品ホールディングスは国内販売が伸びても原材料高と米州の苦戦が足を引っ張っている。そんな4社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、JT、明治、日清食品は若手世代が勝ち組となる一方、味の素だけはOB世代が優位だった。

新興市場のスタートアップは、新規株式公開（IPO）で市場の期待を背負い、多額の上場マネーを集める。だが、上場後に企業価値を十分に高められず、現在の時価総額が上場時の価値を下回る企業も少なくない。今回は、現在の時価総額と上場時の資金調達額の差額に着目。投資家の期待を裏切り、上場マネーを「食いつぶした」と見なされかねない企業をランキングした。ワースト27社の顔触れを見ていこう。

損害保険大手3社は、海外事業や国内の火災保険の利益を追い風に、2025年4～12月期にそろって最高益を更新した。一方で、旧ビッグモーター問題やカルテル問題を受け、損保のビジネスモデルは抜本的な構造改革の真っただ中にある。今回は東京海上ホールディングス、MS＆ADインシュアランスグループホールディングス、SOMPOホールディングスを取り上げる。損保大手3社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。特集『5世代格差の残酷！主要100社26年版「20年間年収推移」氷河期、バブル…どの世代が損をした？』（全39回）の#15では、過去20年間を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内ランクの推移を独自に試算した。その結果、MS＆ADとSOMPOは若手世代が「勝ち組」となった一方、東京海上だけは別の世代が最上位となった。

今年10月、ビールは減税される一方、発泡酒や第三のビールが増税され税額が一本化される。この酒税改正を控え、ビール大手は主力ブランドの強化と事業ポートフォリオの再編を急いでいる。アサヒグループホールディングスがサイバー攻撃の影響を引きずる一方、キリンホールディングスはヘルスサイエンスを新たな柱に育成。サッポロホールディングスは巨額の不動産売却で酒類への集中を鮮明にした。そんなビール大手3社で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、アサヒとサッポロは若手が勝ち組となった一方、キリンはシニア世代も優勢となった。

AIの普及によるデータセンター向けの需要拡大が期待される中、電力・ガス大手の足元の業績は一様ではない。東京電力ホールディングスが巨額赤字に沈み、中部電力や関西電力も原発の稼働を巡り課題を抱える。その一方、東京ガスは大幅増益を確保した。今回はこれら大手4社を取り上げる。各社で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。東電と中部電はOB世代が優位だった一方、関電と東ガスは現役世代が勝ち組となった。

三井物産の足元の決算は、資源安の逆風を受けて減益となった。だが、稼ぐ力そのものは依然として底堅く、同社は国内屈指の高待遇企業として君臨し続けている。今回はそんな三井物産を取り上げる。高水準の給与を得ている同社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内のランクを独自試算した。その結果、シニアが割を食い、「勝ち組」が若手世代となる構図が浮かび上がった。

製薬大手の業績は、主力薬の成否とコスト構造で明暗が分かれている。武田薬品工業やアステラス製薬、中外製薬が利益を伸ばす一方、第一三共やエーザイは一過性費用や拡販費用が重荷となっている。今回はこれら大手5社を取り上げる。5社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内のランクを独自試算した。その結果、武田、アステラス、第一三共は氷河期世代が割を食う構図が浮かび上がった。

資源安や円高の逆風が吹く中でも、伊藤忠商事の稼ぐ力は際立っている。同業の他社が減益に沈む中、2025年4～12月期の純利益は7052億円と3年ぶりに過去最高を更新し、増益を確保した。けん引役は食料や情報・金融などの非資源分野だ。では、高待遇で知られる同社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、シニアが割を食い、「勝ち組」が若手世代となる構図が浮かび上がった。

日本銀行の利上げを追い風に、銀行大手5グループは空前の収益を上げる局面を迎えている。3メガバンクに加え、三井住友トラストグループやりそなホールディングスを含めた5社そろって最高益を更新するなど、業績は絶好調だ。今回は、これら大手5グループを取り上げる。5社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、三菱UFJフィナンシャル・グループと三井住友フィナンシャルグループはOB世代が優位だった一方、みずほフィナンシャルグループ、三井住友トラスト、りそなは現役世代が勝ち組となった。

複合機・プリンター業界はペーパーレス化の逆風下にあるが、各社はカメラや医療、半導体材料、デジタルサービスといった複合機以外の成長分野を伸ばし、収益構造の転換を急いでいる。今回は変革期にあるキヤノン、富士フイルムホールディングス、リコーを取り上げる。3社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、キヤノンとリコーは65歳のOBが優位だった一方、富士フイルムだけは若手が「勝ち組」となった。

化粧品大手2社は、再成長に向けた処方箋が対照的だ。資生堂は構造改革による黒字転換を急ぐが、海外事業の失敗など課題は山積している。一方、コーセーホールディングスは前期が増収増益で、1月に純粋持ち株会社体制へ移行。体制の刷新で収益力のさらなる強化を狙う。そんな2社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内ランクを独自に試算。その結果、資生堂は現役世代が「負け組」となる一方、コーセーはOBが割を食う形となり、2社で全く異なる構図が浮かび上がった。

ソニーグループは、かつての看板だったテレビ事業を分離し、ゲームや音楽、映画を軸とする総合エンターテインメント企業への転換を一段と鮮明にしている。足元の業績は絶好調で、今期は営業利益、純利益共に過去最高を更新する見通しだ。そんなソニーの中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内ランクを独自に試算。その結果、同社ではOBが「負け組」だった。一方、現役の中で「勝ち組」になったのは一体どの世代か。

トイレタリー大手は、値上げと高付加価値品の拡販、海外事業の立て直しで収益体質の再構築を急いでいる。今回は花王、ユニ・チャーム、ライオンを取り上げる。大手3社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内ランクを独自に試算した。その結果、花王とライオンはOB世代が優位だった一方、ユニ・チャームだけは現役世代が「勝ち組」となった。

通信は安定産業――その常識が揺れている。NTTグループの稼ぎ頭であるNTTドコモは、5G関連の設備投資負担に加え、シェア争いで販売促進費が膨らみ、収益力が低下。3月末には3Gサービス終了も控え、シニア層を中心とする残存顧客の移行対応も重なる。今回はそんなNTTを取り上げる。同社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内のランクを独自試算した。その結果、NTTでは就職氷河期世代が割を食う一方で、ある「現役世代」が勝ち組となる残酷な結果が浮き彫りになった。

新興市場のスタートアップは、新規株式公開（IPO）で市場の期待を背負い、多額の上場マネーを集める。だが、上場後に企業価値を十分に高められず、現在の時価総額が上場時の価値を下回る企業も少なくない。今回は、現在の時価総額と上場時の資金調達額の差額に着目。投資家の期待を裏切り、上場マネーを「食いつぶした」と見なされかねない企業をランキングした。ワースト27社の顔触れを見ていこう。

住友グループの名門ガラスメーカー、日本板硝子が苦境に追い込まれている。約20年前に6000億円を投じた巨額買収による過剰債務やその「足かせ」、連結売上高の半分を占める中核の自動車用ガラス事業の低収益性といった重荷がのしかかっているのだ。取引銀行の関与も含めた抜本的な構造改革が欠かせない状況にあるが、ダイヤモンド編集部の取材で、同社が極秘で検討してきた自動車用ガラス事業からの撤退を見送ったことが判明した。独自入手した内部資料や関係者への取材を基に、撤退計画の詳細な中身に加え、大リストラの決断が先送りされた内幕を明らかにしていく。

損害保険大手3社は、海外事業や国内の火災保険の利益を追い風に、2025年4～12月期にそろって最高益を更新した。一方で、旧ビッグモーター問題やカルテル問題を受け、損保のビジネスモデルは抜本的な構造改革の真っただ中にある。今回は東京海上ホールディングス、MS＆ADインシュアランスグループホールディングス、SOMPOホールディングスを取り上げる。損保大手3社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。特集『5世代格差の残酷！主要100社26年版「20年間年収推移」氷河期、バブル…どの世代が損をした？』（全39回）の#15では、過去20年間を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内ランクの推移を独自に試算した。その結果、MS＆ADとSOMPOは若手世代が「勝ち組」となった一方、東京海上だけは別の世代が最上位となった。