清水理裕

スタートアップの世界では、利用者数の伸びなどに注目が集まりがちだが、会社の実力を最も端的に示すのは「売上高」である。売り上げは、顧客が実際に財布を開いた“投票”であり、成長の勢いを測る最も分かりやすい尺度だ。今回は、3年間で売上高を大きく伸ばした新興市場上場のスタートアップ企業をランキング化した。トップ100の中で、5倍超の成長を遂げた企業は10社。成長企業の触れを確認しよう。

新型コロナ禍による最悪期を脱し、活気を取り戻したように見えるアパレル業界。しかし足元では、原材料高と人件費上昇の負担が重くのしかかり、繊維メーカーから専門店まで、サプライチェーン全体の「選別」が加速している。祖業の繊維事業からの撤退を決断した老舗もあれば、世界市場をにらんだ拠点再構築に活路を求める企業もある。今回は、アパレル企業の倒産危険度を検証。“危険水域”にランクインした24社の顔触れを明らかにする。

株式市場で売買代金は、銘柄の「注目度」と「売り買いのしやすさ」を映す鏡だ。商いが薄い銘柄は、買いたいときに買えず、売りたいときに売れない。しかも、自分の注文が株価を大きく動かしてしまうリスクもある。今回は、1日当たり平均売買代金を基に「投資家の注目度が低い」新興市場上場企業をランキング化した。全50社の顔触れを紹介する。

2025年2月、丸紅のグループ企業である四国の名門製紙、丸住製紙が倒産に追い込まれた。ペーパーレス化による需要減と原材料価格の高騰という二重苦にあらがえず、収益改善の道が断たれたためだ。「第二の丸住製紙」はあり得るか？今回は、構造不況にあえぐ紙・パルプ業界の倒産危険度を検証。“危険水域”にランクインした7社の顔触れを明らかにする。

東京電力ホールディングスの柏崎刈羽原子力発電所の再稼働に、ようやくめどが立った。他社の原発再稼働にも弾みがつく動きだが、手放しでは喜べない。巨額の安全対策投資や過去の赤字によって、電力各社の「借金体質」は依然として深刻なままだからだ。そこで今回は、電力・ガス業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした14社の顔触れを明らかにする。

インフレに伴う節約志向の広がりと「最低賃金1500円」に向けた賃上げ圧力が、小売業界を追い詰めている。人件費増と価格競争の板挟みに陥り、利益を削り取られる企業が後を絶たない。そこでダイヤモンド編集部は、小売業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした23社の顔触れを明らかにする。

株式市場において、売買代金は極めて重要な意味を持つ。商いが活発な銘柄は、投資家が売りたいとき、買いたいときにスムーズに取引できる。一方で、売買代金が極端に少ない銘柄では、自身の注文が株価を大きく動かしてしまうリスクをはらむ。売買代金の多寡は、市場における「人気」と「注目度」のバロメーターだ。今回は1日当たり平均売買代金を基に「投資家の注目度が高い」新興市場上場企業をランキング化した。全50社の顔触れを紹介する。

東京証券取引所が「PBR1倍割れ」企業に改善を求め始めてから、まもなく3年がたとうとしている。本来、成長期待が織り込まれるべきスタートアップの中にも、「解散価値」を下回る企業が少なくない。今回、新興市場の上場企業を対象に低PBRランキングを作成したところ、1倍割れは35社に上った。CYBERDYNEやスカイマークもワースト上位に入った。市場はどの企業に「厳しい通信簿」を突き付けているのか。全100社のランキングを紹介する。

住友グループの名門ガラスメーカー、日本板硝子が苦境にある。約20年前の巨額買収の後遺症は今も続き、過剰債務、過小資本、低収益の三重苦にあえいでいる。同社は抜本的な構造改革である中核事業からの撤退を見送ったが、実は問題の根はさらに深い。新たに、巨額買収時の“不平等条約”によって現預金の大半が自由に使えないことが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。独自入手した内部資料や関係者への取材を基に、資金繰り悪化を招いている資金制約の中身に加え、抜本改革の「足かせ」になっている実態を解説する。

スタートアップの株価は、足元の利益よりも「将来の伸びしろ」に左右されやすい。その期待の強さを端的に映すのがPBR（株価純資産倍率）だ。赤字でも評価される一方、業績や計画との乖離（かいり）が大きければ失望売りも早い。今回、時価総額100億円以上、自己資本比率25％以上の新興市場の上場企業をランキング化したところ、PBR10倍超は30社に上った。タイミーやフリーといった知名度の高い企業も名を連ねる。市場評価が高い上位100社を紹介する。

新型コロナ禍による最悪期を脱し、活気を取り戻したように見えるアパレル業界。しかし足元では、原材料高と人件費上昇の負担が重くのしかかり、繊維メーカーから専門店まで、サプライチェーン全体の「選別」が加速している。祖業の繊維事業からの撤退を決断した老舗もあれば、世界市場をにらんだ拠点再構築に活路を求める企業もある。今回は、アパレル企業の倒産危険度を検証。“危険水域”にランクインした24社の顔触れを明らかにする。

住友グループの名門ガラスメーカー、日本板硝子が苦境に追い込まれている。約20年前に6000億円を投じた巨額買収による過剰債務やその「足かせ」、連結売上高の半分を占める中核の自動車用ガラス事業の低収益性といった重荷がのしかかっているのだ。取引銀行の関与も含めた抜本的な構造改革が欠かせない状況にあるが、ダイヤモンド編集部の取材で、同社が極秘で検討してきた自動車用ガラス事業からの撤退を見送ったことが判明した。独自入手した内部資料や関係者への取材を基に、撤退計画の詳細な中身に加え、大リストラの決断が先送りされた内幕を明らかにしていく。

東京電力ホールディングスの柏崎刈羽原子力発電所の再稼働に、ようやくめどが立った。他社の原発再稼働にも弾みがつく動きだが、手放しでは喜べない。巨額の安全対策投資や過去の赤字によって、電力各社の「借金体質」は依然として深刻なままだからだ。そこで今回は、電力・ガス業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした14社の顔触れを明らかにする。

インフレに伴う節約志向の広がりと「最低賃金1500円」に向けた賃上げ圧力が、小売業界を追い詰めている。人件費増と価格競争の板挟みに陥り、利益を削り取られる企業が後を絶たない。そこでダイヤモンド編集部は、小売業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした23社の顔触れを明らかにする。

将来の「一獲千金」を夢見てスタートアップに入る若者は多い。だが、成長投資を優先するため、上場企業であっても「薄給」にとどまるケースが目立つ。そこで、上場スタートアップを対象に低年収ランキングを作成したところ、年収400万円未満の企業は26社に上った。全100社のランキングを紹介する。

この10年でペット用紙おむつ市場は5倍に拡大し、その9割をユニ・チャームが握るまでになった。前回記事では、「おむつ」を「マナーウェア（洋服）」へと発想転換し、市場そのものをつくり変えたマーケティングの舞台裏を追った。では、なぜそのポジションを他社が崩せないのか。前編に続き今回は、胴回り1センチ刻みの採寸、1サイズで型紙200種類超、試作1000枚超という泥くさい試行錯誤を、十数年にわたって積み重ねてきた開発の現場に迫る。

スタートアップには「やりがい」や「成長機会」を求めて飛び込む若者が多い。しかし、優秀な人材をつなぎ留めるためには「好待遇」も欠かせない。そこで、上場スタートアップを対象に高年収ランキングを作成したところ、年収1000万円を超える企業は22社に上った。全100社のランキングを紹介する。

この10年で、ペット用紙おむつ市場は5倍に拡大した。その市場で9割という圧倒的なシェアを握るのがユニ・チャームだ。躍進の起点は、老犬の介護用品だった「おむつ」を、お出かけ時の「マナーウェア」へと呼び替えた発想の転換にある。これにより、若く健康な犬という新たな需要を創出することに成功した。このヒットを生んだイメージチェンジの舞台裏と、営業・開発・マーケティングが一丸となった普及作戦の軌跡を追う。

上場時の調達資金で成長を目指すのが目的ではなく、上場で創業者やベンチャーキャピタルが資金回収を図るのが主目的――。こういった新規公開は「上場ゴール」と呼ばれ投資家から批判されている。2015年8月以降に上場したスタートアップを調査したところ、上場時初値と比べ株価が5割以上下落している企業は189社。このうち9割超下落したのは10社に上った。

紙・パルプ業界は悪材料に事欠かない。新聞の発行部数激減に、書籍・雑誌やコピー用紙といった印刷・情報用紙の減少。これまで堅調だった段ボール資材の需要も崩れた上、今後は炭素賦課金という“2028年問題”が襲い掛かる。ダイヤモンド編集部は、紙・パルプ各社の倒産危険度ランキングを作成。“危険水域”にランクインした8社の顔触れを明らかにする。