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この記事を見逃したらもったいない!「ダイヤモンド・オンライン」で読者の反響が大きかった記事を編集部がセレクトしてあらめてお届けします。(当初の配信日 2021年5月15日)

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗!【月次版】業界天気図」。今回は、3月度の食品スーパー編だ。

ライフ、マルエツ、いなげや…
総合スーパー「総崩れ」のワケ

 食品スーパーの主要4社が発表した3月度の月次業績データ(既存店売上高など)は、以下の結果となった。

 ライフ(ライフコーポレーション)の既存店売上高は、前年同月比94.7%(5.3%減)、マルエツ(ユナイテッド・スーパーマーケットホールディングス〈HD〉)は同89.9%(10.1%減)、いなげやは同92.6%(7.4%減)、Olympic(オリンピック)の食品部門既存店売上高は、同85.1%(14.9%減)だった。

 コロナ禍によって巣ごもり需要という特需が続いていた食品スーパーだが、3月度の業績においては4社全てが前年実績を割っている。なぜだろうか。