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コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は丸井グループ、J. フロント リテイリング、高島屋の「百貨店」業界3社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
丸井グループは前年同期比減収
高島屋は増収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の百貨店業界3社。対象期間は21年6～9月の直近四半期（J. フロント リテイリング、高島屋は21年6～8月期、丸井グループは21年7～9月期）としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・丸井グループ
増収率：マイナス6.3％（四半期の売上収益559億円）
・J. フロント リテイリング（大丸松坂屋、パルコ）
増収率：マイナス0.9％（四半期の売上収益832億円）
・高島屋
増収率：0.6％（四半期の営業収益1822億円）
百貨店業界の3社では、丸井グループ、J. フロント リテイリングが前年同期比減収、高島屋が増収となった。
なお、三越伊勢丹ホールディングス、エイチ・ツー・オーリテイリングについては、会計方針の変更に伴って前年同期実績との比較が不可能であるため、今回は掲載を見送った。
丸井グループが減収となった要因は何だったのか。また、高島屋は3社の中で唯一増収となったが、コロナ前と比較すると売り上げはどのくらいの水準まで回復しているのか。次ページではデータを交えて詳しく解説する。
