感染症のパンデミック（世界的大流行）ほど自家用機の利点を浮き彫りにするものはないが、環境への影響から航空機の利用を恥ずべきものとする「飛び恥」の問題が大きく立ちはだかる。大企業や裕福な消費者が、航空機を所有する負担を負うことなく空の旅を続ける手段を求める中、ウィールズアップやビスタジェット、ブレードなどの「ウーバーのような」サービスが利益を得られる可能性がある。運航情報サイト「フライトアウェア」によると、企業の出張需要はまだ回復していないにもかかわらず、プライベートジェットの利用者数は2019年初めと比較して現在、世界で45％も増加している。一般の民間航空機の利用者数が同24％減となっているのとは対照的だ。航空機仲介業者によると、需要をけん引しているのは、休暇に民間空港の利用を避けたいと考える遠隔地に住む富裕顧客で、その多くはこれまで一度もプライベートジェットを利用したことがなかった人たちだ。