以下のコラムは「ゼロ金利の終焉（しゅうえん）」に関するハード・オン・ザ・ストリートのシリーズ第二弾。自身が保有する株式ポートフォリオの好調なパフォーマンスに、金利の低下がどの程度寄与しているかについては以前から問われてきたが、ここにきてその問いには新たな緊急性が生じている。米連邦準備制度理事会（FRB）とイングランド銀行（英中央銀行）が先週、借り入れコストを引き上げたことから、ほぼゼロ金利状態の終わりが確定し、アナリストは10年間続いた株高の終わりも決定的になったのではないかとみている。過去10年間でS&P 500種指数が出したリターンの半分は、収益に対して割高な株価によるものだ。ハイテク企業が多いナスダック総合指数ではこの割合は60%に上る。そうした状況下でグーグルの親会社アルファベットやメタプラットフォーム、アマゾン・ドット・コムは、「オールドエコノミー」の銀行や電力会社を圧倒してきた。