パソコン市場のニューノーマル（新常態）は捉えどころがない。世界のパソコン販売は2021年は好調だったが、その後は右肩下がりだ。調査会社IDCは先月、4～6月のパソコン出荷台数が前年同期比15％減少したと報告した。1～3月は同5.1％減、今年1～6月では同10.1％減となった。IDCのデータによると、年前半としては少なくとも15年以来のマイナス幅だ。しかも状況は上向いていない。米家電量販大手ベスト・バイが30日に発表した5-7月期決算は、既存店売上高が12.1％減少。その要因に、同社はパソコンとホームシアター部門の低迷を挙げた。この日はパソコン・プリンター大手HPも、5-7月期のパソコンハードウエア部門の売上高が前年同期比5％減の91億ドルだったことを明らかにした。プリンター事業の不振も相まって、HPの5-7月期の総売上高は約147億ドルと、調査会社ファクトセットがまとめた市場予想を6％下回り、少なくとも5年ぶりの大幅な下振れとなった。