今週の米半導体大手マイクロン・テクノロジーの決算発表は、ウォール街の予想通りの業績見通しを提供したという点で、奇妙な朗報が入り交じっていた。半導体メモリーの世界大手であるマイクロンが29日発表した6-8月期（第4四半期、9月1日まで）決算は、売上高と営業利益が大幅に減少した。売上高は前年同期比20％減の66億ドルと、2年余ぶりの落ち込みとなり、同社が8月初めに示した見通し通りとなった。同社はこの見通しの根拠に、世界経済が急速に冷え込む中でパソコンとスマートフォンの販売が低迷し、半導体の需要家が在庫水準を抑えようと注文を減らしている点を挙げていた。だが投資家が決算発表前に抱いていた最大の疑問は、状況が上向く前にどれほど悪化するかということだった。29日の決算発表の前は、足元の9-11月期についての競合他社の見通しが甘すぎると数人のアナリストが懸念を示していた。スタイフェルのブライアン・チン氏は「足元の米連邦準備制度理事会（FRB）の引き締めサイクルの傾斜」は、半導体販売が激減した2000年代初めなどの期間に近いと指摘。26日付のマイクロンについてのリポートで「要するに、目先の需要に対する逆風の強さを見くびらない方がいい」と警鐘を鳴らした。