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「新聞離れ」が世界中で止まらない。クオリティペーパーの代表格、ワシントン・ポストでさえも例外ではなく、従業員を3分の1解雇するという。似たような道をたどり、売れなくなってきているものは他にもある。音楽CDや本もそうだ。かつて栄えたコンテンツビジネスが次々と廃れていく。その背景にある共通項とは？（ライター、編集者 稲田豊史）
世界中で新聞離れが止まらない～「新聞の読み物」は不要だった？
2月、アメリカの新聞「ワシントン・ポスト」が従業員の3分の1を解雇し、スポーツ報道や国際報道など複数の部門を閉鎖・縮小する、と報じられた。
新聞社の経営難は世界共通だ。日本も例外ではない。
今をさかのぼること4年、2022年のある日。筆者が某全国紙から取材を受けたときのことだ。文化部所属の記者はボソリと言った。「新聞社は長らく、読者が無料で読めるニュースをYahoo!に提供し続けてきました。今さらお金を出してウェブのテキストコンテンツを買ってくれといっても、通らないですよね」
同年、一般紙の発行部数が初めて3000万部を割り、界隈では大騒ぎになった。以降も落ち込みは止まらず、2025年には2300万部程度にまで減少。2000年の一般紙発行部数が4700万部だったので、四半世紀で半分以下になったわけだ。昨今では夕刊の刊行を廃止する地方紙も多く、現代人の新聞離れは止まらない。
今さら新聞が読まれていない理由をあれこれ並べても仕方がない。答えは件の文化部記者が4年前に言っている。ニュースなどタダで読めるからだ。それ以上でもそれ以下でもない。
ここには反論もあるだろう。新聞には単なるニュース以外に、骨太な論説や論考、丁寧な調査記事や味のあるコラム、読者投稿、文化面の特集記事など、ネットでは無料で読めない読み物もたくさん載っているではないか、と。
しかし、その価値はと問えば、昔から大半の人にとってはそもそも「なかった」のかもしれない。
