雇用主は社員の電子メールやパソコンのキーストローク、通話を追跡できる。しかし、彼らの脳を日常的に追跡し始めたらどうなるだろうか。その可能性について長年研究しているのが、ニタ・ファラハニー氏（46）だ。米デューク大学法科大学院の法学・哲学教授である同氏は、脳の電気活動を測定する装置を職場で使用した場合の法的問題にずっと関心を抱いてきた。脳波計やそれを動かすソフトウエアやアルゴリズムは長年の間に、脳波信号を記録し、人々の感情や認知能力を解読する性能が向上してきた。ファラハニー氏によると、社員の疲労度を観察したり、ストレスや不安を軽減する健康増進プログラムの一環として脳波追跡サービスを提供したりしている雇用主もある。