米国民の圧倒的多数が、子供が自分より良い生活を送れるという自信を持てずにいることが、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）とシカゴ大学全国世論調査センター（NORC）が共同で実施した調査で明らかになった。大学の学位の価値に対して懐疑的な見方が広がっているほか、幸福度が過去最低に落ち込んだ。 　経済を巡る悲観的見方が広がり、将来について明確な希望を持てなくなっている様子が調査で示された。回答者の5人に4人が、経済状況は「あまり良くない」または「悪い」と述べ、半数近くが今後1年間で悪化するとの見通しを示した。 　調査は成人1019人を対象に1～13日に実施した。