愛国心、信仰心、子どもを持つことなど、かつて米国の特徴だった価値観の重要性が薄れている。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）とシカゴ大学全国世論調査センター（NORC）が共同で実施した調査で明らかになった。愛国心が非常に重要だと回答したのは全体の約38％、宗教が非常に重要だと回答したのは39％だった。WSJが初めてこうした質問を調査項目に入れた1998年にはそれぞれ70％、62％だった。子どもを持つこと、地域への関与、勤勉さが非常に重要だとする米国民の割合も下がった。わずか4年前には80％が非常に重要だとしていた他者への寛容は58％に低下した。以前NBCニュースと共同のWSJ調査で世論調査員を務めたビル・マッキンターフ氏は「こうした違いは劇的で、新たに意外な角度から米国の変容を描写する」と述べた。また、政治の分断、新型コロナウイルス禍、数十年ぶりの低水準にある経済への信頼感などが米国民の価値観に驚くほどの影響を及ぼした可能性があるとの見方を示した。