著名投資家ウォーレン・バフェット氏は、歴史ある巨大複合企業である日本の商社にスポットライトを当てた。これまで格好の投資先だった日本の商社が、同氏のパートナーとなる可能性もある。バフェット氏は先週の日本経済新聞とのインタビューで、自身の投資会社バークシャー・ハザウェイが日本の五大総合商社（伊藤忠商事、丸紅、三菱商事、三井物産、住友商事）の保有株比率を引き上げたと明らかにした。バークシャーが現在保有している株式は、米国企業を除くと日本企業が最も多い。同社がこの5社への投資を初めて開示したのは2020年8月だった。一部の総合商社のルーツは19世紀にさかのぼる。かつては日本の貿易を支配し、原材料を世界から調達して日本の製品を海外で販売する役目を担っていた。その後は徐々に業態が変化し、鉱業や農業といった川上産業から川下の小売業までさまざまな分野に投資するようになった。