ハイテク企業の人員削減や高インフレが目立ったこの1年、働き手の争奪戦を背景に、米S&P500種指数の構成企業の多くが報酬を引き上げたことが、ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)の分析で明らかになった。報酬増は2年連続となる。
マイログIQが集計したデータをWSJが分析したところ、S&P500構成企業のうち278社で2022年の従業員報酬の中央値が前年より上昇していた。このうち上昇率が10%を超えたのは約100社で、21年とほぼ同数だった。
ハイテク企業の人員削減や高インフレが目立ったこの1年、働き手の争奪戦を背景に、米S&P500種指数の構成企業の多くが報酬を引き上げたことが、ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)の分析で明らかになった。報酬増は2年連続となる。
マイログIQが集計したデータをWSJが分析したところ、S&P500構成企業のうち278社で2022年の従業員報酬の中央値が前年より上昇していた。このうち上昇率が10%を超えたのは約100社で、21年とほぼ同数だった。