【全米屈指のデータサイエンティストが教える】住宅購入に踏み切るべきタイミング・ベスト3

日経平均がバブル後最高値を更新した。だが、「将来のお金の問題が不安だ」「投資が大切だと漠然とわかっているが、なかなか行動に踏み切れない」「貯金や投資を始めてはみたものの、自分の方法が正しいかどうか確信が持てない」──そんな悩みを抱えていないだろうか？ そんな人に朗報がある。
全世界350万部突破『サイコロジー・オブ・マネー』著者モーガン・ハウセルが「ニックのように、データの真の意味を理解できるデータサイエンティストでありながら、説得力のあるストーリーを語れる人はまずいない。絶対読むべき一冊だ」。全世界1000万部突破『Atomic Habits』著者ジェームズ・クリアーが「お金に関する価値ある知恵と実践的なアドバイスが満載」と強力ダブル推薦する注目書がついに日本上陸。
全米ベストセラー『JUST KEEP BUYING 自動的に富が増え続ける「お金」と「時間」の法則』だ。
全米屈指のデータサイエンティストによる、お金を貯め、富を築くための証明済の方法を初公開。本稿では、本書から一部を抜粋・編集しながら住宅購入に踏み切るタイミングについて見ていこう。

持ち家率が高い理由

　自宅が優れた長期投資になる可能性は低いが、家を所有すべき社会的な理由がある。

　米国の持ち家率は、2019年時点で65％（「消費者の金融状況調査」による）。

　収入と資産が多い世帯だと、持ち家率はさらに上昇する。

　たとえば、米国国勢調査局の2020年調査によれば、収入が中央値よりも多い世帯の持ち家率はほぼ80％である。

　私の計算では、「消費者の金融状況調査」で純資産が100万ドルを超える世帯の持ち家率は90％以上になる。

　持ち家はなぜこれほど一般的なのか？

　住宅を所有することは、政府の補助金制度や社会的規範によって促されているのに加え、米国の多くの世帯にとって資産を築くための大きな手段でもあるからだ。

　前述の「消費者の金融状況調査」のデータに基づいた研究によれば、住宅は「最低所得世帯の総資産の約75％を構成している。（中略）ただし、最高所得世帯ではその割合はわずか34％であった」。

　最適な方法ではないにしても、住宅は資産を築くための源になっているのだ。

家は「買うべきか」ではなく、
「いつ買うか」の問題

　なにより、住宅購入はおそらく人生最大の買い物になる。

　持ち家に住んでいることは社会から肯定的に受け入れられやすく、人生の様々な側面にも大きな影響をもたらす。

　住宅を買うことで、住む場所の土地柄や、子どもを通わせる学校なども決まってくる。

　生涯賃貸派でいくというならそれで問題ない。

　だが、結果として持ち家に住んでいるからこそ可能になる地域社会との深い関わり合いを逃してしまうかもしれない。

　こうした理由のために、経済的に余裕のある人たちは家を買う。

　ゆえに、住宅についての重要な質問は、持ち家か賃貸か、ではなく、「いつ買うべきか」になるといえるだろう。

ズバリ家の買い時は「いつ」？

　次の条件を満たしているなら、住宅購入に踏み切る時期だ。

・10年以上はその土地に暮らす予定
・公私ともに安定した生活を送っている
・経済的余裕がある

　3つのうちどれか一つでも満たせていなければ、賃貸にすべきだ。理由を説明しよう。

　物件価格の2～11％かかる住宅購入の取引コストを埋め合わせるには、その家にかなりの年数住む必要がある。

　ここではわかりやすく説明するために、取引コストの中間を取って6％と仮定しよう。

　前述した経済学者シラーの試算による米国の実質住宅収益率は年間0.6％なので、一般的な米国の住宅が6％の取引コストを取り戻すには10年かかる。

　同じように、その土地に10年住む予定でも、私生活や仕事が不安定な場合は家を買うべきではない。

　たとえば、独身のときに家を購入した場合、結婚して子どもが生まれたら、それまでの手狭な家を売って広い家に住み替えなければならない。

　また、転職を繰り返していたり、収入の変動が激しかったりする場合も、住宅ローンを組むと家計がリスクにさらされる。

　このように経済的、私生活的に不安定だと、家を買い替えなければならなかったり、ローンが破綻したりするため、最終的に取引コストが嵩みやすくなる。

　つまり、住宅ローンは、将来をある程度予測できるようになったときに組むべきだ。

　未来に「絶対」はないが、将来の見通しがつけば、家を安心して買いやすくなる。

（本稿は『JUST KEEP BUYING 自動的に富が増え続ける「お金」と「時間」の法則』の一部を抜粋・編集したものです）