10月2日に開業した、インドネシア初の高速鉄道。愛称は「ウーシュ」。最高時速は約350km/h、中国が建設を受注した Photo by Takehiro Mashutomo
10月2日、インドネシア初の高速鉄道が開業した。首都ジャカルタとバンドン市の間の約140kmを結ぶ高速鉄道は非常に重要なインフラであり、この建設はインドネシアにとっては一大プロジェクトだ。実はこれ、日本との競争に逆転勝ちして中国が建設を受注したもので、中国にとっては広域経済圏構想「一帯一路」の一環という位置づけになっている。先日筆者はインドネシアで、開業したばかりのこの高速鉄道に乗る機会があった。実際に乗ってみると、中国の影響が予想以上に強い。どんなところに驚かされたのかというと……。（中国・ASEAN専門ジャーナリスト 舛友雄大）
日中が激しく争ったインドネシア高速鉄道建設
2010年代前半、日本と中国はアジアを舞台に、高速鉄道をはじめとするインフラ輸出分野で激しい競争を繰り広げていた。野心的なリーダーとして登場した中国の習近平国家主席は、2013年から一帯一路構想を強力に推進し、日本が主導するアジア開発銀行（ADB）と競合するアジアインフラ投資銀行（AIIB）を立ち上げた。
これに対し、日本は2010年からアジア諸国にある複数の日本大使館に、インフラプロジェクト専門官を派遣するようになっていた。2015年には当時の安倍晋三首相がADBと連携して、質の高いインフラを整備するために今後5年で約1100億ドル（当時のレートで約13兆2000億円）を投じると表明。官邸は和泉洋人首相補佐官を中心に前のめりの姿勢でインフラ輸出を主導し、民間企業が消極的に見えるほどだった。
「新幹線を輸出する」――この事業は関係者にとって、愛国的な熱を帯びていた。それだけに、インドネシアの高速鉄道建設を中国が逆転受注したことは、日本の政府関係者に衝撃を与えた。インドネシアのジョコ大統領が派遣した特使との会談中に、菅義偉官房長官（当時）が怒った表情を見せたのもよく知られる。筆者もインドネシア人外交官から、当時なぜか日本政府関係者との食事会で中華レストランを指定され、暗示めいたものを感じたと聞いたことがある。ネット上で、日本の対インドネシア世論が厳しくなるきっかけともなった。
日本は安全性を、中国はスピーディーな工事やコストの安さをアピールしていた。決定的だったのは、中国側がインドネシア政府に対して政府保証（融資などが焦げ付いた時に、国が代わって返済すると約束すること）を求めなかったことだとされる。
だが、結果的には、予定していた2019年の開業には間に合わず4年遅れることになったし、予算も当初予算を約12億ドル上回り、インドネシア政府は国庫からの支出を余儀なくされた。筆者が、建設中の2018年にインドネシアで取材した際は、土地収用の問題が大きくなっていると実感した。また、外国人労働者の流入を警戒するインドネシアにおいて、中国人労働者の存在もセンシティブな問題となっていた。
今回のインドネシア高速鉄道の開業は、中国政府にとっては、投資額が下火になり「債務のわな」（中国への借金が膨らんで返せなくなること）問題が浮上する中であっても、一帯一路は成功しているとアピールするための絶好のプロジェクトとなった。2022年にG20バリサミットが開かれた際は、習近平国家主席がわざわざオンラインで「視察」した。今年9月には、開業前に中国の李強首相が自ら試乗した。
