日本人が創業しベトナムを中心にサービスを展開するMANABIE。写真中央が代表取締役の本間拓也氏 提供：MANABIE
新型コロナウイルスの感染拡大によりさらに高まる、オンライン教育のニーズ。だが授業をただ非対面にするだけでは、サボる生徒もいる。そこに1対1のコーチングを提供することで、生徒の継続性や学習意欲の向上を図るのが、オンライン学習アプリの「Manabie（マナビー）」だ。運営元のMANABIE INTERNATIONALは4月22日、サッカー選手の本田圭佑氏を含む個人投資家やベンチャーキャピタルを引受先とした約5.2億円の資金調達を発表した。（ダイヤモンド編集部 菊池大介）
サボる生徒には「コーチが必要」
国連によると、4月10日現在、コロナの感染拡大で世界の85パーセント以上の国が全土または一部地域で休校措置を取り、16億人以上の学生たちが学校に通えていない。そのため、非対面で授業を行うオンライン教育が脚光を浴びている。
日本でもオンラインでの授業を開始する学校が出てきている中、中国・韓国など各国の状況をまとめ、日本の教育機関向けに情報発信をしているのがEdTech（エドテック）と呼ばれる教育×IT領域のスタートアップ企業、MANABIE INTERNATIONAL（以下、MANABIE）だ。
MANABIEは、オンライン学習アプリ、そしてオフライン、つまり実際に学習用のスペースを組み合わせたサービス「Manabie」を提供する。日本人が創業しシンガポールに本社を構える同社は、現在ベトナムでサービスを展開。今後は東南アジアを中心に事業を拡大していく予定だ。日本においても、コロナの状況次第だが、学校のオンライン移行をサポートする事業を提供し、「『命』と『教育の継続』の両方を守ることも視野にいれている」（MANABIE代表取締役の本間拓也氏）という。
本間氏は2011年、イギリス・ロンドンでオンライン教育スタートアップ企業Quipper（クイッパー）を共同創業。2015年、リクルートに約48億円で買収された後、日本では「スタディサプリ」、海外では「Quipper」というブランドでサービスを展開している。Quipperでグローバル展開を担当していた本間氏は2014年から2019年、同社のフィリピン・インドネシア支社でカントリーマネージャーを務めた。そして2019年4月、MANABIEを創設した。
