パチンコ、麻雀、女、酒、タバコを欠かさず、ほぼニート状態の父親。それに母親が共依存するという複雑な家庭環境に育った。14歳のとき、父親が自己破産して失踪。貧しい生活を支えた母親は病に倒れ、半身不随に。苦境のなか、独学で大学に合格、奨学金を得た。そして、兄・成田悠輔がくれた本をきっかけに「起業」を志した。話題の書『14歳のときに教えてほしかった 起業家という冒険』（ダイヤモンド社）の著者・成田修造は、体当たりで起業家の道を歩むようになる。本書は起業を通じた人生の指南書で、何歳からでも組織に頼らず、副業・独立・起業でビジネスを展開するときに必須の内容。これからは会社員であっても、自分で事業をつくれると強い。その思考法とノウハウを全公開する。
※本稿は、『14歳のときに教えてほしかった 起業家という冒険（ダイヤモンド社）より一部を抜粋・編集したものです。
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ワークスタイルを変える
チャンス
スタートアップに流れるお金が増えるということは、そこで働く人の収入も増えやすいということです。
もはや1社に長く勤めているだけでは、収入を増やせない時代に入っていますが、スタートアップは会社の成長と本人の実力次第で、大きなチャンスをつかみとることもできます。
これを前向きにとらえれば、自分のワークスタイルを大きく変えるチャンスです。
優秀な人ほど
スタートアップを目指す
世界的な成長企業が次々と誕生する米国では、すでに優秀な人ほどスタートアップを目指す傾向がはっきり出ています。
「アイビーリーグ」と呼ばれる米東部の名門大学群の学生のうち、一番優秀な学生は起業し、次に優秀な学生はスタートアップに入り、その次のレベルの学生が大企業に入る傾向が強いともいわれます。
これはエキサイティングな仕事をして自分が成長できるということに加え、スタートアップのほうが高収入を得られる点も影響しています。
スタートアップの年収が
大企業の年収を追い抜いた
経験年数0～2年程度の新人エンジニアでも、日本円に換算して年収2400万円ほどをもらえるというケースもありますから、いかに高収入かがわかります。
日本も徐々に米国の状況に近づいており、スタートアップの社員の年収が、大企業の社員の年収を追い抜いています。
日本経済新聞社がまとめた2022年の「NEXTユニコーン調査」によると、創業20年以内の未上場企業を分析した結果、2021年度の平均年収が650万円、2022年度の見通しは680万円でした。
一方で、東京商工リサーチの調査によると、上場企業3213社の平均年収は2021年度に前年度比約2％増の605万円ですから、日本でもスタートアップが上場企業を収入面で45万円ほど上回っていることがわかります。
スタートアップの待遇が向上
日本人全体の平均年収は約460万円といいますから、やはり成長スタートアップで働く人の年収はかなり高いといえます。
NEXTユニコーン調査では、回答企業に対して優秀な人材を獲得するための施策を複数回答で聞いており、101社が「報酬の引き上げ」を挙げました。
今後もますますスタートアップで働く人の待遇は向上すると予想できます。
ストックオプションという
大きな財産展望
さらに、スタートアップの場合、ストックオプション制度を設けていることが多く、これが大きな財産になる可能性があります。
ストックオプションとは、給料の一部を会社の株式で受けとるというもの。
自分が働く会社が順調に成長し、最終的にIPO（新規株式公開）をするまでになれば、株価が大きく伸びることで、自分の金融資産をかなり増やすことができます。
お金の面でも
スタートアップは有望な選択肢
もちろん、上場できるスタートアップは100社に1社もなく、このような成功が約束されるものではありません。
それでもスタートアップで働くことが、金銭面でも魅力的である環境が整ってきているといえるでしょう。
※本稿は、『14歳のときに教えてほしかった 起業家という冒険』（ダイヤモンド社）より一部を抜粋・編集したものです。
