今夏のサイバー攻撃によって米娯楽・メディア大手ウォルト・ディズニーから大量のデータがインターネット上に流出した。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が確認したファイルによると、流出した情報にはディズニーの経営の詳しい状況が分かるような財務・戦略上のデータや、一部従業員と顧客の身元を特定できる情報も含まれていた。ハッカーにリークされたファイルには、ストリーミングサービス「Disney+（ディズニープラス）」や「ESPN+」といった商品が生み出す収入についての詳細、分析に基づくテーマパークの価格設定、ディズニーのクラウドインフラのログイン認証情報らしきものなどがあった。（WSJはディズニーのシステムへのアクセスを試みていない。）