「あなたの職場では誰かが“助け”を求めた際に、反応がありますか?」
そう語るのは、これまでに400以上の企業や自治体等で、働き方改革、組織変革の支援をしてきた沢渡あまねさん。その活動のなかで、「人が辞めていく職場」には共通する時代遅れな文化や慣習があり、それらを見直していくことで組織全体の体質を変える必要があると気づきました。
その方法をまとめたのが、書籍『組織の体質を現場から変える100の方法』です。社員、取引先、お客様、あらゆる人を遠ざける「時代遅れな文化」を変えるためにできる、抽象論ではない「具体策が満載」だと話題。この記事では、本書より一部を抜粋・編集し、「助けを得られない職場」に必要なことについて指摘します。
声を上げても、誰も助けてくれない組織
トラブルが起きたとき、正しく騒ぐことは大切だ。それによって他者の助けを借りることができ、解決する問題もある。
しかし、助けを求める声を上げられたとしても、シーンとしてしまったり、あるいは皆が「我関せず」を決め込むようでは意味がない。最終的には「担当者のあなたが自力で解決しなさい」とマネージャーに諭され、あなたは単なるお騒がせキャラになってしまう。
さらには、「この組織では声を上げても誰も助けてくれない」「結局、自分で何とかしなくてはいけない」などの無力感やチームに対する諦めが助長されるだけだ。
それでは、困ったときに声を上げる風土は醸成されない。「声を上げても無駄」「声を上げたもの負け」にしかならないからである。
ヘルプシーキングの文化を創る
組織やチームの人、あるいは外部の人に、正しく助けを求めてお互いの期待や役割を合意し、協力してものごとを解決する。その心持ちと行動は、自分たちだけでは解決できない課題やテーマが増える昨今、あらゆるビジネスパーソンに不可欠なスキルであり習慣である。
何でもかんでも一人で抱えてしまうことは仕事の属人性を高め、組織運営上も、本人のメンタルヘルスの面でも不健全である。
組織のためにも個のためにも、正しくヘルプシーキングできる職場環境を創っていきたい。そのためには次の3つの行動の積み重ねが肝である。
②ヘルプを言い出す能力と心持ちを養う
③ヘルプを受け止める能力と心持ちを養う
①と②は別の項目で触れたので、ここでは③に触れる。
「私、できます!」「それやります!」をあなたから言う
独力で何とかする文化が強い組織において、なかなか「助けてください」「誰か手を挙げてください」とは言いにくい。
そこで、誰か他の人が困っているときに、あなたがまず名乗りを上げてみよう。
「私、できます!」
「私、それやります!」
こんなシンプルすぎる一言で、組織の空気を大きく変えることができる。とくに、今まで誰も他者を助ける発想がなかった組織ほど、与えるインパクトが大きい。
「この組織では声を上げていいんだ」
「誰かを助ける行動、してもいいんだ」
このように、ヘルプを上げる行動、ヘルプに手を差し伸べる行動が正当化される。
転職や異動して間もない頃合いなど、あなたがその組織における新参者である場面でも有効だ。あなたの前職での経験や知識をさりげなく知ってもらい、かつリスペクトを受けるチャンスである。
年1回程度、自分たちの「体験資産」を棚卸してみよう
できることならトラブル発生時だけではなく、日頃からお互いの人となりを知り、今までに培った知識や体験を棚卸してチームメンバーで共有する機会を設けたい。
そうすれば、誰かが何かに困っているとき、さりげなくヘルプを求めたり、またヘルプの手も挙げやすくなる。お互いの知識や経験を知っていれば、その人が手を挙げる背景もわかりやすくなる。
筆者は、個や組織が有する知識や体験・経験を「体験資産」と呼んでおり、企業組織および社会への実装に向けて行動し始めている。
最近はリスキリングなど何かと個人の能力(スキル)の開発に組織の目が向きがちだが、能力のみならず、個々の知識や体験も有用かつ能力以上に重要な資産である。体験資産がいつ何時、誰の役に立つかはわからない。そして個の体験資産の積み重ねがチームや組織の強みにもなる。
・誰かが困っているとき、「私、できます!」「私、それやります!」をあなたが言う
・「体験資産」の棚卸と共有をチームでやってみる
(本稿は、書籍『組織の体質を現場から変える100の方法』の内容を一部抜粋・編集して作成した記事です)
作家/企業顧問/ワークスタイル&組織開発/『組織変革Lab』『あいしずHR』『越境学習の聖地・浜松』主宰/あまねキャリア株式会社CEO/株式会社NOKIOO顧問/プロティアン・キャリア協会アンバサダー/DX白書2023有識者委員。日産自動車、NTTデータなどを経て現職。400以上の企業・自治体・官公庁で、働き方改革、組織変革、マネジメント変革の支援・講演および執筆・メディア出演を行う。『チームの生産性をあげる。』(ダイヤモンド社)、『職場の問題地図』(技術評論社)、『「推される部署」になろう』(インプレス)など著書多数。