物価上昇を予想している消費者は、目先の支出を増やすかもしれない。だが同時に失業の懸念もある場合は、そうはしないかもしれない。米大手クレジットカード会社のデータからは相反する動向が読み取れる。消費が増加している場合もあれば、減少している場合もある。明らかなのは、階層ごとに反応は異なる、ということだ。複数のカード会社が1-3月期に消費が前年同期比で増加したと報告しており、購入の「前倒し」が起きているとの見方もある。ドナルド・トランプ米大統領の関税政策で値上がりする可能性のある商品を今のうちに購入している、ということだ。一方で、自社の顧客層に異なる傾向が混在しているとの報告もある。米消費者金融会社シンクロニー・ファイナンシャルはアナリスト向け説明会で、低所得層の消費は1年前から「縮小」し始めた一方、高所得層では依然として増加していると述べた。