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この1月、米国人はアルコールを断っているだけではない。買い物も控えている。
ソーシャルメディアに刺激されて、一部の消費者が「ノー・バイ・ジャニュアリー（買い物をしない1月）」に挑戦しながら新しい一年を始めている。ノー・バイ・ジャニュアリーとは、1年の最初の31日間、衣類やスキンケア製品、電子機器といった必要性が低いものを買わないチャレンジだ。
ブレント・パーソンズさん（44）もこのアイデアに乗った一人だ。5人家族のパーソンズさん一家は普段から出費に注意していて、肉は食料品店でセールのときに買い、衣類は割引価格で購入している。
パーソンズさんは今年、家族用のクレジットカードを凍結した。たとえばガソリンやファストフードなど買いたいものがある人はそれがなぜ必要か、理由を説明しなければならない。
「要するに、今、行動を変えるために何らかの抜本的な措置を取らなければ、いずれ大変な思いをすることになるということだ」とパーソンズさんは話した。
1年間または1カ月間、消費を減らしたり買い物を控えたりするチャレンジの人気が高まっている。国際会計事務所のプライスウォーターハウスクーパースによると、昨年12月には主にZ世代やミレニアル世代がけん引する形で、「ノー・バイ・ジャニュアリー」の検索回数が5年ぶりの高水準となった。同社によると、買い物をしないというルールを設けるソーシャルメディアの投稿は通常、進捗（しんちょく）状況の報告が増えるため12月と1月にピークをつけるという。
