定年後、「ひとり暮らし」の場合月にいくら必要？ データのプロに聞く

働き方が多様化するなか、「定年＝引退」というモデルは過去のものとなりつつある。では、65歳以降、豊かに暮らすにはどうすればいいのか。そして、定年後の仕事にはどんな選択肢があるのか。本記事では『月10万円稼いで豊かに暮らす定年後の仕事図鑑』の著者・坂本貴志氏にインタビューを実施。仕事の実態を、就業データと当事者の声をもとに紐解いてもらった。（構成・聞き手／ダイヤモンド社書籍編集局、小川晶子）

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高齢単身者の家計はどうなる？

――『定年後の仕事図鑑』では、定年後に豊かな暮らしを実現するために一人あたり「月10万円を稼ぐ」ことを提案しています。総務省の家計調査などのデータから、65歳以降に無職の世帯は月数万円の赤字になることがわかるため、その赤字を補いつつ、ゆとりのある暮らしが実現できるのが「月10万円」ということでした。たとえば65歳の夫婦で、収入は主に年金で月に26万円、支出は33万円だとすると7万円の赤字。2人とも月10万円稼げば13万円の黒字になります。これはゆとりがありそうですね。

単身者の場合はどうなのでしょうか？

坂本貴志氏（以下、坂本）：はい、本書に示した収支のデータは夫婦2人の平均的な家計簿です。単身者の場合、基本的に一人当たりの支出は増えます。食費や光熱費などの生活費は、2人になれば2倍になるわけではなく、共有することができる分低く抑えられますからね。

だからといって単身者はゆとりがなく、もっと働く必要があるのかと言えば、そんなことはありません。実際に多くの例を見ると、単身者の方も数万円の赤字です。月10万円稼げばじゅうぶん余裕があるはずです。

――単身だから大変なのではないかとあまり不安にならなくても良さそうですね。

坂本：はい。もちろんその方の状況によりますが、基本的にあまり変わらないと考えて良いと思います。

かつ、独身の方はずっと働いてきた方が多いと思います。長く雇用されてきた分、受け取る年金額は多くなります。

現在高齢の夫婦2人世帯では、妻の受け取る年金額がけっこう少ないのです。子どもが小さいうちは働いていないとか、パートで短時間のみ働いていたというケースが多いからです。その点、離職期間なく雇用されてきた単身者は年金収入が多いため、余裕のあるケースが多いでしょう。

一方、非正規雇用等で収入が少なかった方や、自営業で厚生年金に加入していない方などは年金額が少なくなります。

――本書には実際に働いている方のインタビューが載っていますが、単身者である64歳男性は、現役時代は自営で商売をしていた期間が長く、年金が少ないとおっしゃっていましたね。この方は赤字を補うため、週に3回、スーパーマーケットで総菜づくりの仕事をされています。

家計を把握し、定年後の仕事をイメージ

坂本：夫婦2人世帯であれ、単身であれ、ご自身の家計の状況と受け取る年金額は確認したいですね。意外とみなさん具体的な金額を把握していないことが多いんですよ。一度シミュレーションしていただくと不安も和らぐと思います。

そのうえで、どんな仕事があるのかをぜひ見ていただくといいと思います。本書には高齢期からでも始めやすい仕事を100紹介していますので、興味を持てるものがきっと見つかると思うんです。

――それぞれの仕事のデータとインタビューを見ると具体的なイメージができますよね。ご主人と死別された女性が「自分自身で何かやり始めなくちゃいけないな」と思って、洋服の販売員の仕事をするようになった事例も印象的でした。この方は80歳から初めてこの仕事に就いたそうですが、洋服が好きなので楽しいとのこと。人それぞれの事情がありますが、前向きな方々の例を見ると元気をもらえる感じがします。

（※この記事は『定年後の仕事図鑑』を元にした書き下ろしです）

坂本貴志（さかもと・たかし）
リクルートワークス研究所研究員・アナリスト
1985年生まれ。一橋大学国際・公共政策大学院公共経済専攻修了。厚生労働省にて社会保障制度の企画立案業務などに従事した後、内閣府で官庁エコノミストとして「経済財政白書」の執筆などを担当。その後三菱総合研究所エコノミストを経て、現職。研究領域はマクロ経済分析、労働経済、財政・社会保障。近年は高齢期の就労、賃金の動向などの研究テーマに取り組んでいる。著書に『月10万円稼いで豊かに暮らす定年後の仕事図鑑』のほか、『ほんとうの定年後「小さな仕事」が日本社会を救う』『ほんとうの日本経済データが示す「これから起こること」』（共に、講談社現代新書）などがある。