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あなたは株式に投資しすぎているだろうか、それとも十分ではないだろうか。その問いに答える新たな手法がある。
イエール大学のジェームズ・チョイ教授（金融学）は最近、年齢や所得、貯蓄、リスク許容度などに基づいて資産配分を推奨する投資モデルを考案した。ここで紹介するモデルは、同氏が昨年に共同執筆した論文をベースに、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）向けに調整されたものだ。
多くのシナリオにおいて、このモデルは他の一般的なガイドラインよりも積極的に株式の比重を高めたポートフォリオを推奨している。
また、株式と債券を60対40に分ける古典的な手法や、100から年齢を引いた数値を株式の保有比率にするといった従来の経験則よりも、個人の財務状況をより多く考慮している。多くの人は単に、退職予定年に基づいたターゲット・デート・ファンドに判断を委ねている。
税引き後の年収が7万ドル（約1100万円）で、投資に回せる資金が2万5000ドルある25歳を例に挙げてみよう。
この投資モデルの主なポイントは、人生でまだ受け取っていない将来の給与や退職給付は、全体として見ると債券のようなものだということだ。なぜなら、収入の変動は株式市場のリターンと強い相関関係にないからだ。この25歳にとって、将来受け取る債券のような大きな資金の塊は、株式の急落をより容易に乗り切れることを意味する。
チョイ氏は「市場が20％下落しても、あと30年分の賃金が入ってくるのだから、その損失は吸収できる。問題ない」と語った。
このモデルは、チョイ氏が昨年、彼の教え子で、現在博士課程に在籍するポンチョン・リウ氏とかつて同課程に在籍したツァンヤオ・リウ氏と共に発表した論文に基づいている。彼らの論文は、将来の労働所得に関する数十年前の学術的知見を、一般投資家が活用できるものにした。
