「業績最悪の株を空売りすれば確実」…その常識、大火傷の元かもしれません！ 悪材料で下落が続く銘柄ほど、実はファンドの買収（TOB）や、企業が起死回生で放つ「株主優待・増配」の標的になりやすいのです。売り残が溜まった中で突然の好材料が出れば、待っているのは地獄の「踏み上げ」。市場の裏で蠢く勢力の影を警戒し、致命的なワナを回避する投資の知恵を解説します。
Photo: Adobe Stock
「業績悪化＝空売り」の落とし穴！
低迷株に潜む「突然の急騰」リスク
業績が下方修正されたり、悪化が止まらなかったりする企業の株価は、その後も下落基調が続く傾向があります。そのため、「業績が最悪な企業の株式をショート（空売り）すれば、手堅く利益を出せるのではないか」と考える個人投資家の方もいるのではないでしょうか。
しかし、株式市場の一歩進んだ構造を知ると、単純に「業績が悪いから売り」と決めつけるのは危険であることがわかります。そこには、売り方を一気に窮地に追い込む「突然の急騰リスク」が潜んでいるからです。
ファンドやアクティビストの標的になるリスク
もっとも、業績が悪く、株価が下がり続けているような企業は、皮肉にもある勢力にとって「格好の獲物」に映ることがあります。それは、アクティビスト（物言う株主）や、彼らと連動して動くことが多いプライベートエクイティ（PE）ファンドなどです。
株価が実態以上に売り込まれて割安（バリュー）になった段階で、これらのファンドが突然「TOB（株式公開買い付け）」を宣言するケースがあります。TOBが発表されると、一般的には市場価格よりも高い買付価格（プレミアム）が設定されるため、株価は一夜にしてストップ高などへ急騰することになります。
企業側が繰り出す「その場しのぎ」の対抗策
さらに、狙われた発行体企業（あるいは買収への危機感を募らせた企業）が、防衛策や株価対策を突如として打ち出すこともあります。
たとえば、ややその場しのぎの傾向もありますが、突然「魅力的な株主優待の導入」や「大幅な増配」などを発表するケースです。これにより、個人投資家からの買いが殺到し、やはり株価が激しく跳ね上がることがあります。
「制度信用ショート」に潜む踏み上げの罠
こうした背景があるため、業績下方修正があった企業の株式を、安易に「制度信用取引」でショートすればよいわけではない、というノウハウが導き出されます。
もしショートポジション（売り残高）が積み上がっている状態で、前述のようなTOBや優待発表による急騰が起きると、売り方は損失を確定させるための買い戻しを迫られます。これがさらなる株価上昇を呼ぶ「踏み上げ」を引き起こし、致命的な損失を被るリスクがあるのです。
業績の悪い銘柄を売り崩そうとするときこそ、裏で動くファンドの影や、企業の苦紛れの対抗策を警戒しなければなりません。市場の裏に潜む「需給の変化」を常に意識すること。これが、大火傷を避け、賢く生き残るための投資の知恵なのです。
※本稿は『最後に勝つ投資術【実践バイブル】 ゴールドマン・サックスの元トップトレーダーが明かす「株式投資のサバイバル戦略』（ダイヤモンド社）をベースに編集したものです。
