上位を占めるのは、吉野家、松屋、すき家などの牛丼チェーン店、かつやなどのカツ丼チェーン店など、主にランチで手軽に利用できる飲食店でした。
他に、ファミリーで利用できるしゃぶしゃぶ・焼肉のチェーン店、平日も休日も行きやすいカフェのチェーン店も上位でした。これは、ベネフィット・ステーションが会員本人だけでなく二親等以内の家族も同様に利用ができるためでしょう。家計の食費節約に直結させることができます。
物価高の局面では、1回あたりの割引額が極端に大きくなくても、利用頻度が高い身近なサービスほど、従業員の家計負担に対する実感値（満足度）は高まりやすくなります。従業員にとって「確かに会社に助けられている」と感じられる日常的な接点を増やすことは、福利厚生の利用率向上にもつながります。
20代は節約、50代は余暇
世代で違う「得したいもの」
さらに、このデータを20代、30代、40代、50代別にしてランキング化すると興味深い事実が見えてきました。
先に、共通点から。いずれの年代も「飲食店優待」「ガソリン・電気代など」の実生活に直結するカテゴリが23年度から24年度・25年度にかけて上昇傾向にあります。
一方で、明らかに違う点もあります。20代では「旅行・宿泊」が6位→8位→10位へと下がっているのに対して、30代、40代、50代ではほぼ変わらず維持しています。
見えてくるのは、福利厚生に対する期待がライフステージや可処分所得によって異なるという点です。
若い世代は可処分所得に限りがあることや、家賃上昇の影響を受けやすい背景から、生活費をいかに徹底して抑えるかという観点で福利厚生を「賢く使い倒す」特徴があります。
対して、50代になると家族構成や余暇の過ごし方の違いから、宿泊補助や保養所などの余暇系サービスに対しても根強いニーズが残っているといえるでしょう。
