こうした福利厚生トレンドの変化、年代ごとの温度差は、実はもっと簡易な調査でも如実に出ていました。ベネフィット・ワンが会社員1000人を対象に行ったアンケート調査です。
まず、「利用することがある福利厚生」として、宿泊補助やレジャー割引などの「余暇系」が33.5％だったのに対し、食事補助や日用品割引などの「支出削減系」が51.0％を占めました。
「直近1年以内に利用した福利厚生」においても、「余暇系」が27.4％で「支出削減系」が45.4％と、生活防衛スタイルが顕著に表れています（グラフ1）。
「直近1年以内に利用した福利厚生」を年代別にブレイクダウンすると、「支出削減系」を利用した割合は20代が59.5％に対して、50代は26.5％と、実に33ポイントもの大差が付きました［グラフ2］。若い世代ほど、福利厚生を「日頃の暮らしを守る節約ツール」としてフル活用している実態が読み取れます。
近年、福利厚生を充実させることで従業員の生活支援を図る企業は増えています。背景には、昨今の賃上げ要請と物価高対策の必要性があります。
賃上げは重要ですが、企業にとっては人件費への永続的な影響が大きく、継続的な対応には慎重な判断が求められます。
一方、福利厚生は比較的導入しやすく、従業員の日常支出に直接働きかけるメリットがあります。採用競争力の強化や離職防止の観点からも、福利厚生を「付帯的な制度」ではなく「人材をつなぎとめる投資」として捉える動きが広がっているのです。
そもそも福利厚生には、健康保険や介護保険など、企業に法律で義務付けられている「法定内福利厚生」と、企業が独自に提供する「法定外福利厚生」があります。
後者は社宅や社員食堂、保養所などが挙げられますが、バブル崩壊以降はこうした施設を自社で抱えるよりも外部の福利厚生サービスを利用する企業が増えました。ベネフィット・ステーションもそのひとつです。
