『カラスヤサトシの終活レボリューション』（c）カラスヤサトシ／鎌倉新書
葬儀や終活ビジネスの最前線、伝統から最新テクノロジーまでエンディング業界の今を伝える専門情報誌『月刊終活』（鎌倉新書）で連載されている『カラスヤサトシの終活レボリューション』（漫画／カラスヤサトシ）。今回は、第11話『骨まで愛して』に関するエピソードを紹介する。（ライター 有馬ゆえ）
火葬場の仕組み→実は知らないことだらけだった！
現代日本では、全埋葬数のうち火葬が99％以上を占め、それを執り行う火葬場は全国的に公営がほとんどだ。
しかし東京23区内は、全9カ所ある火葬場のうち7カ所を民営が占めており、全国的に見れば特異な場所となっている。そのうち6カ所を運営するのが、東京博善だ。現在、東京23区内では年間約9万人以上が死亡しているが、その7割ほどが東京博善の葬儀場で火葬されるともいわれるほどだ。
東京博善は1887年創業、1921年に株式会社化。その時点で、江戸時代から続く火葬所4カ所を運営していたという老舗の火葬事業者である。
日本では、1948年に墓地、納骨堂、火葬場の管理や埋葬について定めた「墓地、埋葬等に関する法律」（以下、墓埋法）の制定をきっかけに、火葬が普及した。
同時に全国で公営の火葬場が設置されていったが、江戸期よりすでに人口密集地であった東京では新たな火葬場を建設するのは現実的ではなく、すでに土地に根付いていた東京博善の火葬場に依存せざるを得ない状況にあった。これが、現在、東京博善が事実上、東京の火葬場を寡占していることの大きな要因だ。
東京博善では大正時代頃より、宗教的な精神に基づいて経営を行うとの理由で、経営層に僧侶を配置、その株式も都内の寺院の僧侶などが所有してきた。
しかし、1980年代に入るとその株式は実業家の手に渡り、1984年には現在の広済堂ホールディングス（以下、広済堂HD）傘下に。2000年代以降は企業や経営陣、投資ファンドによる買収合戦にさらされ、2018年に中国人実業家の羅怡文氏が筆頭株主となった。羅氏は現在、広済堂HDの会長兼CEO、東京博善の役員を兼任している。
近年、火葬料金の値上げや東京都23区が提供する低価格の葬儀制度「区民葬」の取り扱い終了などの方向転換をした東京博善。
それに対しSNSなどでは、利益偏重だとの声や、企業の事実上のトップが外国人であることに対する批判の声が上がっているが……少なくとも、火葬業務を誠実に行っている現場スタッフの人々がいることは、忘れてはならないだろう。
東京23区の火葬の7割を占める
東京博善の火葬場をマンガでレポート！
漫画家のカラスヤサトシ氏は、2025年12月12日、東京都葛飾区にある火葬場「四ツ木斎場」を訪問した。
四ツ木斎場は昭和以前からこの地にあり、1976年から東京博善が運営。2016年に建て替えを経てリニューアルした。カラスヤ氏は、当日の印象をこう語る。
「葬儀業界では、『友を引く』という文字の印象から葬儀を行うには縁起が悪いということで、友引の日は基本的に定休日なのだそうです。というわけで、この取材日は友引の日でした」
「私の出身地である大阪府枚方市では、火葬場といえば山の中にあるもの。でも四ツ木斎場は住宅街のど真ん中にドーン！とあるのでビックリしましたね」
四ツ木斎場の火葬炉の裏側にまで潜入したというカラスヤ氏。その様子は、「カラスヤサトシの終活レボリューション」でチェック！
『カラスヤサトシの終活レボリューション』（c）カラスヤサトシ／鎌倉新書
『カラスヤサトシの終活レボリューション』（c）カラスヤサトシ／鎌倉新書
