人工知能（AI）ブームを信じる者は「GDPの9％」という数字を注視する必要がある。現在AIに投じられているばく大な資金を正当化するには、米国の企業や消費者が最終的に、アンソロピックやオープンAIといった企業のサービスに対して毎年それだけの額を支出しなければならない計算になる。米国民がこの一つのテクノロジーに対して、食費に費やすのと同じくらいの所得をつぎ込むなどということが、果たして現実的だろうか。国全体であらゆる形態のエネルギー、あるいはすべてのコンピューターやソフトウエアに支払っている総額の約2倍もの金額を？ 消費者が通信やストリーミング、インターネットサービスに費やす総額の7倍もの金額を？こうした見方は懐疑的に捉えるべきだ。最も革新的な発明でも、最終的に「収穫逓減の法則」に直面する。利用者が追加で支出する1ドルがもたらす追加の生産性（または満足度）は、その前の1ドルより小さくなっていく。これがおのずと上限を課すことになる。