メールが来ていなくても安心はできない
同社は9月29日から、本人確認書類の漏えいが確認された会員に、メールで個別の案内を行っている。漏えいの詳細については、外部の専門機関による調査結果を踏まえ、2週間程度をめどに改めて案内するとしている。
しかし、メールが来ていないからといって、必ずしも対象外とは限らない。次のような人は、連絡が届いていなくても対象になっている可能性がある。
・退会した人：退会済みの人も漏えい対象に含まれている。同社は10月1日、退会者向けの専用問い合わせフォームを公開した。登録時のメールアドレスがすでに使えないなど、案内を確認できない人は、このフォームから自分が対象かどうかを問い合わせることができる。
・入会手続きを途中でやめた人：申し込みだけして入会が完了しなかった人も、対象に含まれている。
・法人会員（タイムズビジネスサービスの利用者）：会社の業務で使っていた人も対象だ。漏えい項目には「法人会員の所属部署名」も含まれている。会社のメールアドレスで登録していた場合、異動や退職で案内が届かないことも考えられる。
・家族プラン、学生プランの利用者：家族確認書類や学生証の画像も漏えい対象だ。家族確認書類に家族の個人情報が記載されていた場合は、家族にも知らせておいた方がいい。
このほか、登録後にメールアドレスを変えた人もいるだろう。タイムズでは、退会者は「退会者様専用」のフォームから問い合わせてくれるよう呼びかけている。
タイムズでは退会者専用の問い合わせフォームを公開している
「何が漏れたか」をまずは確認
自分が対象者となっていた場合、まず確認すべきポイントは、以下の3つだ。
・氏名や住所などの基本情報だけか
・運転免許情報まで含まれているか
・運転免許証画像など本人確認書類そのものが含まれているか
もし運転免許証画像など本人確認書類の漏えいが確認された、つまり「160万人」に入っていた場合は、自衛のために次のステップを検討したほうがいい。
