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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回はキヤノン、ニコン、HOYA、富士フイルムホールディングスの「カメラ／光学／複合機」業界4社について見ていこう。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム）
4社そろって増収も富士フイルムHDは減益
キヤノンは上期増益、ニコンは営業赤字が続く
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。対象は以下のカメラ／光学／複合機業界4社。対象期間は2026年4～6月期の四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・キヤノン
増収率：3.6％（四半期の売上高1兆1809億円）
・ニコン
増収率：3.8％（四半期の売上収益1642億円）
・HOYA
増収率：16.0％（四半期の売上収益2557億円）
・富士フイルムホールディングス（HD）
増収率：10.3％（四半期の売上高8265億円）
4社とも前年同期比で増収となった。
利益面では、HOYAが営業利益30.0％増と大きく伸びた一方、富士フイルムHDは営業利益32.0％減と減益になった。ニコンは営業損失が続き、キヤノンは上期（1～6月）で増益となった。次ページ以降、詳しく見ていこう。
