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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は、花王、資生堂、ユニ・チャームの「生活用品」業界3社について解説する。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム 大根田康介）
四半期増収率は
3社ともプラス
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比の増収率を算出した。対象とするのは以下の生活用品業界3社で、対象期間は2026年4～6月期の四半期である。
各社の増収率は、以下の通りだった。
・花王
増収率：9.4％（四半期の売上高4587億円）
・資生堂
増収率：10.5％（四半期の売上高2670億円）
・ユニ・チャーム
増収率：6.9％（四半期の売上高2529億円）
3社とも四半期増収率はプラスだった。一方でセグメント別に収益を細かく見ていくと、売上高が減少したり、利益が赤字になったりするなど苦戦しているエリアも存在する。
その詳細について、次ページ以降で四半期増収率の推移と共に詳しく解説する。
