商品相場は需要減退を無視して上昇し続けられない。1年で2倍になった商品価格は通常の調整でも3～4割反落し、豪ドルやＮＺドルなど商品連動通貨も相応に下落する。

　市場の懸念はインフレから景気減速と信用問題に戻り、ユーロ圏など欧州諸国の利下げで、割高なユーロやポンドは反落。結果としてドルは主要通貨間で浮上する。しかし全般的なリスク投資減退で、対外債権国通貨の円は対ドルを含めて全面高になる――。

　これは今年当欄でご案内してきた為替予想だ。初夏時点で6～12ヵ月後にユーロ135円、豪ドル70円台、ＮＺドル60円、ドルは100円割れと想定した。当時は突飛に見られがちだったが、信用危機を経て1～2ヵ月で実現することとなった。

　予想の前提は、来年の米欧の経済成長率1％弱、政策金利は米国で来年初めに1.5％、ユーロ圏は来年末に3.0％まで引き下げられ、原油価格は今年平均一バレル90ドルだ。

　これらの市場見通し、一部実勢水準は、不安が高じてさらに悲観に振れている。しかしそのぶん、公的資金注入など政策対応もいっそう踏み込んだものとなった。今はまだ希望的観測に思えようが、上述の前提条件の数字は、事態が沈静する場合の為替の着地点を考える1つのメドとなろう。